太平電業（1968）の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 59億8700万
- 2009年3月31日 +18.71%
- 71億700万
- 2010年3月31日 -47.02%
- 37億6500万
- 2011年3月31日 -39.34%
- 22億8400万
- 2012年3月31日 +144%
- 55億7300万
- 2013年3月31日 -30.85%
- 38億5400万
- 2014年3月31日 -44.76%
- 21億2900万
- 2015年3月31日 +116.53%
- 46億1000万
- 2016年3月31日 +11.21%
- 51億2700万
- 2017年3月31日 +27.68%
- 65億4600万
- 2018年3月31日 -45.57%
- 35億6300万
- 2019年3月31日 -2.02%
- 34億9100万
- 2020年3月31日 +170.7%
- 94億5000万
- 2021年3月31日 -21.69%
- 74億
- 2022年3月31日 +41.31%
- 104億5700万
- 2023年3月31日 +37.18%
- 143億4500万
- 2024年3月31日 -29.95%
- 100億4900万
- 2025年3月31日 +29.73%
- 130億3700万
個別
- 2008年3月31日
- 55億7900万
- 2009年3月31日 +23.05%
- 68億6500万
- 2010年3月31日 -46.53%
- 36億7100万
- 2011年3月31日 -40.48%
- 21億8500万
- 2012年3月31日 +160.55%
- 56億9300万
- 2013年3月31日 -35.2%
- 36億8900万
- 2014年3月31日 -51.91%
- 17億7400万
- 2015年3月31日 +134.33%
- 41億5700万
- 2016年3月31日 +22.97%
- 51億1200万
- 2017年3月31日 +23.44%
- 63億1000万
- 2018年3月31日 -45.88%
- 34億1500万
- 2019年3月31日 -7.76%
- 31億5000万
- 2020年3月31日 +180.13%
- 88億2400万
- 2021年3月31日 -22.73%
- 68億1800万
- 2022年3月31日 +46.13%
- 99億6300万
- 2023年3月31日 +39.28%
- 138億7600万
- 2024年3月31日 -31.07%
- 95億6500万
- 2025年3月31日 +33.8%
- 127億9800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額および当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2025/06/26 15:32
(注) 全社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費および共通経費であります。(単位:百万円) 全社費用(注) △3,803 △4,009 連結財務諸表の営業利益 10,049 13,037
【関連情報】 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載とおおむね同一であります。2025/06/26 15:32
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
- 4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額および当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2025/06/26 15:32
(注) 全社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費および共通経費であります。(単位:百万円) 全社費用(注) △3,803 △4,009 連結財務諸表の営業利益 10,049 13,037 - #4 役員報酬（連結）
- 会社業績評価および個人評価の評価指標ならびに支給額の変動幅は以下のとおりとすることとしております。2025/06/26 15:32
ア.会社業績評価は、「連結営業利益」、「親会社株主に帰属する当期純利益」および「1株当たり配当金」を評価指標としております。「連結営業利益」および「親会社株主に帰属する当期純利益」の変動幅は、毎事業年度の最初に公表する当社の決算短信において開示される予想値を目標として、目標達成度に基づき、基準額の50%～150%の範囲内で変動し、所定の計算方法により機械的に決定しております。また、「1株当たり配当金」の変動幅は、前事業年度の配当金に対する増配・減配の結果に応じて、「連結営業利益」および「親会社株主に帰属する当期純利益」の係数を変動させ、所定の計算方法により機械的に決定しております。
会社業績の評価指標として「連結営業利益」および「親会社株主に帰属する当期純利益」を選定した理由は、取締役の働きを最も端的に評価できる「連結営業利益」と、株主との一体性の観点から「親会社株主に帰属する当期純利益」が最も適切な判断指標と判断したためであり、より高い利益目標を達成することで、継続的成長と企業価値向上を目指しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の業績につきましては、受注高153,773百万円(前年同期比13.1%増)、売上高125,670百万円(前年同期比2.9%減)、うち海外工事は5,974百万円(前年同期比31.2%減)となりました。2025/06/26 15:32
利益面につきましては、営業利益13,037百万円(前年同期比29.7%増)、経常利益13,808百万円(前年同期比19.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益9,753百万円(前年同期比16.2%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
