有価証券報告書-第81期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において区分掲記していた流動負債の「未払法人税等」は、当連結会計年度において金額的重要性が乏しくなったため、流動負債の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動負債の「未払法人税等」に表示していた17,878百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において区分掲記していた営業外費用の「貸倒引当金繰入額」は、当連結会計年度において金額的重要性が乏しくなったため、営業外費用の「雑支出」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「貸倒引当金繰入額」に表示していた519百万円は「雑支出」として組み替えている。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において区分掲記していた流動負債の「未払法人税等」は、当連結会計年度において金額的重要性が乏しくなったため、流動負債の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動負債の「未払法人税等」に表示していた17,878百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において区分掲記していた営業外費用の「貸倒引当金繰入額」は、当連結会計年度において金額的重要性が乏しくなったため、営業外費用の「雑支出」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「貸倒引当金繰入額」に表示していた519百万円は「雑支出」として組み替えている。