| 昭和45年7月 | 東京都港区にて株式会社テノックスを設立、旭化成工業株式会社の代理店としてコンクリートパイルの販売、施工を開始 |
| 昭和52年2月 | 既製杭の施工法(中掘工法)特許取得 |
| 昭和52年3月 | 東京都港区に建設機材リースのテノックスエンジニアリング株式会社を設立 |
| 昭和52年7月 | 中部地区の拡販のため、愛知県名古屋市に名古屋営業所開設 |
| 昭和55年5月 | 旭化成建材株式会社と共同研究開発のCMJ工法建設大臣認定取得 |
| 昭和59年3月 | テノコラム工法特許取得 |
| 昭和60年5月 | 新日本製鐵株式会社(現 新日鐵住金株式会社)と共同研究開発のTN工法建設大臣認定取得 |
| 昭和60年8月 | 千葉県東葛飾郡に沼南機材センター開設 |
| 昭和61年7月 | 千葉県船橋市に船橋機材センター開設 |
| 昭和62年5月 | 関西地区の拡販のため、大阪府大阪市に大阪営業所開設 |
| 昭和62年12月 | 九州地区の拡販と施工体制整備のため、福岡県大牟田市に株式会社テノックス九州を設立し、九州営業所を併設 |
| 昭和63年7月 | 株式会社テノックス九州と九州営業所、福岡県福岡市に移転 |
| 昭和63年11月 | 北陸地区の拡販のため、石川県金沢市に北陸営業所開設 |
| 平成元年2月 | 中国地区および四国地区の拡販のため、広島県広島市に中四国営業所開設 |
| 平成元年7月 | 東北地区の拡販のため、宮城県仙台市に東北営業所開設 |
| 平成2年12月 | 北海道地区の拡販のため、北海道札幌市に北海道営業所開設 |
| 平成3年11月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録 |
| 平成7年3月 | 新日本製鐵株式会社(現 新日鐵住金株式会社)および株式会社クボタと共同研究開発のガンテツパイル工法財団法人国土開発技術研究センターが行う一般土木工法・技術審査証明事業による技術審査証明取得 |
| 平成7年9月 | 株式会社山本組(千葉県東葛飾郡)を傘下に収め、同社の商号を株式会社テノックス技研と改称 |
| 平成9年4月 | 子会社整備の一環として株式会社テノックス技研がテノックスエンジニアリング株式会社を吸収合併 |
| 平成9年4月 | 地盤の強化・補強に関する工法の開発等を主目的に共同出資により株式会社複合技術研究所を設立 |
| 平成9年11月 | ラディッシュアンカー(太径棒状補強体)工法財団法人先端建設技術センターが行う先端建設技術・技術審査証明事業による技術審査証明取得 |
| 平成10年5月 | 機材センター機能強化のため、船橋機材センターと沼南機材センターを統合、千葉県船橋市に東京機材センターを新設 |
| 平成10年10月 | ガンテツパイル工法建設大臣認定取得 |
| 平成10年10月 | テノコラム(深層混合処理)工法、財団法人先端建設技術センターが行う先端建設技術・技術審査証明事業による技術審査証明取得 |
| 平成11年5月 | 北海道営業所を北海道北広島市に移転 |
| 平成13年3月 | 株主構成の明瞭化をはかるため、有限会社プロスペックを吸収合併 |
| 平成13年5月 | 大阪営業所機材センター併設に伴い、大阪府東大阪市に移転 |
| 平成14年7月 | ATTコラム工法国土交通大臣認定取得 |
| 平成16年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
| 平成17年6月 | TN-X工法国土交通大臣認定取得 |
| 平成18年4月 | 北海道営業所を北海道札幌市に移転 |
| 平成18年9月 | 大阪営業所を大阪府大阪市に移転 |
| 平成22年2月 | 株式会社日本住宅保証検査機構(JIO)と共同研究開発のピュアパイル工法、財団法人日本建築総合試験所が行う建築技術認証・証明事業による建築技術性能証明取得 |
| 平成22年4月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場 |
| 平成23年4月 | 北陸営業所を北陸出張所に組織変更 |
| 平成23年12月 | 本社を現在地に移転 |
| 平成25年4月 | 北東北出張所を岩手県盛岡市に開設 |
| 平成25年7月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場 |
| 平成26年3月 | ATTコラム工法公益社団法人土木学会の技術評価制度による技術評価取得 |
| 平成27年3月 | ピュアパイル工法特許取得 |
| 平成27年4月 | 郡山出張所を福島県郡山市に開設 |
| 平成27年9月 | ベトナム社会主義共和国ホーチミン市にTENOX ASIA COMPANY LIMITEDを設立 |
