AVANTIA(8904)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年8月31日
- 33億2016万
- 2009年8月31日 -40.21%
- 19億8520万
- 2010年8月31日 +30.24%
- 25億8561万
- 2011年8月31日 +8.14%
- 27億9599万
- 2012年8月31日 +17.18%
- 32億7633万
- 2013年8月31日 +5.27%
- 34億4883万
- 2014年8月31日 -35.49%
- 22億2491万
- 2015年8月31日 -31.24%
- 15億2975万
- 2016年8月31日 -10.64%
- 13億6706万
- 2017年8月31日 +24.87%
- 17億705万
- 2018年8月31日 +9.08%
- 18億6203万
- 2019年8月31日 -19.8%
- 14億9332万
- 2020年8月31日 -22.38%
- 11億5909万
- 2021年8月31日 +50.15%
- 17億4041万
- 2022年8月31日 +33.63%
- 23億2574万
- 2023年8月31日 -17.36%
- 19億2192万
- 2024年8月31日 -50.73%
- 9億4684万
- 2025年8月31日 +38.73%
- 13億1354万
個別
- 2008年8月31日
- 28億2883万
- 2009年8月31日 -38.06%
- 17億5212万
- 2010年8月31日 +13.75%
- 19億9305万
- 2011年8月31日 +20.16%
- 23億9493万
- 2012年8月31日 +20.63%
- 28億8908万
- 2013年8月31日 +3.68%
- 29億9536万
- 2014年8月31日 -43.26%
- 16億9945万
- 2015年8月31日 -36.61%
- 10億7728万
- 2016年8月31日 -5.74%
- 10億1544万
- 2017年8月31日 +31.54%
- 13億3571万
- 2018年8月31日 +11.98%
- 14億9578万
- 2019年8月31日 -27.21%
- 10億8873万
- 2020年8月31日 -16.99%
- 9億371万
- 2021年8月31日 +18.66%
- 10億7232万
- 2022年8月31日 -16.35%
- 8億9703万
- 2023年8月31日 -43.37%
- 5億794万
- 2024年8月31日 -92.1%
- 4010万
- 2025年8月31日 +999.99%
- 4億7036万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- △48,748千円が含まれております。2025/11/26 16:01
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 セグメント資産の調整額△6,620,729千円は、セグメント間取引消去△6,936,425千円、各報告セグメントに配分されていない全社資産315,696千円が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他の事業」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、リフォーム、不動産仲介等を含んでおります。
2 セグメント利益又は損失の調整額△52,276千円には、セグメント間取引消去△109,801千円、棚卸資産等の調整額57,524千円が含まれております。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 セグメント資産の調整額△7,133,425千円は、セグメント間取引消去△7,554,996千円、各報告セグメントに配分されていない全社資産421,571千円が含まれております。2025/11/26 16:01 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同じであります。2025/11/26 16:01
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におきましては、物件価格の上昇・高止まりが続く中、実需の中心である第一次取得者層の住宅取得マインドには消極さが目立ち、当社の想定を上回る戸建住宅市場の需要低迷が長期化しておりました。2025/11/26 16:01
このような厳しい市場環境下において、当社は販売用地取得後の販売機会拡大を目指し、商品構成の充実や販売チャネルの多様化に取り組んでまいりました。また、需要低迷による在庫滞留を防ぐため、物件の入れ替えを進め、在庫の量的・質的な適正化を図ることで、安定的な収益確保に向けた体制整備に注力してまいりました。このような取り組みの下、顧客からの反響を含む販売状況は、下期以降に徐々に回復し、獲得利益についても改善傾向を確認するに至りましたが、上期までの受注の低迷の影響が大きく、当連結会計年度の売上高は455億64百万円(前年同期比16.3%減)、営業損失は1億53百万円(前年同期は2億35百万円の営業利益)となりました。
(マンション事業)