有価証券報告書-第14期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「立替金」は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた9,191百万円は、「立替金」7,719百万円、「その他」1,471百万円として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「シンジケートローン手数料」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた96百万円は、「シンジケートローン手数料」30百万円、「その他」65百万円として組み替えている。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「立替金」は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた9,191百万円は、「立替金」7,719百万円、「その他」1,471百万円として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「シンジケートローン手数料」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた96百万円は、「シンジケートローン手数料」30百万円、「その他」65百万円として組み替えている。