(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～65年
機械装置及び運搬具	2～17年
その他	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年9月30日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。