伊藤園(2593)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年4月30日
- 3億2700万
- 2009年4月30日 -12.54%
- 2億8600万
- 2010年4月30日 -15.03%
- 2億4300万
- 2011年4月30日 +1.65%
- 2億4700万
- 2012年4月30日 -2.43%
- 2億4100万
- 2013年4月30日 +0.41%
- 2億4200万
- 2014年4月30日 +4.13%
- 2億5200万
- 2015年4月30日 -1.98%
- 2億4700万
- 2016年4月30日 +25.1%
- 3億900万
- 2017年4月30日 +17.8%
- 3億6400万
- 2018年4月30日 +14.84%
- 4億1800万
- 2019年4月30日 -10.05%
- 3億7600万
- 2020年4月30日 -12.77%
- 3億2800万
- 2021年4月30日 -11.28%
- 2億9100万
- 2022年4月30日 -11.68%
- 2億5700万
- 2023年4月30日 -12.45%
- 2億2500万
- 2024年4月30日 -9.33%
- 2億400万
- 2025年4月30日 +60.29%
- 3億2700万
- 2026年4月30日 -2.45%
- 3億1900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2026/07/21 16:20
前連結会計年度(2025年4月30日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 85 76 8 合計 85 76 8
(2)未経過リース料期末残高相当額当連結会計年度(2026年4月30日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 85 80 4 合計 85 80 4 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2026/07/21 16:20
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに当社の工具、器具及び備品については、定額法を採用しております。なお、在外連結子会社につきましては定額法を採用しております。
(主な耐用年数) - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内容2026/07/21 16:20
前連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 当連結会計年度(自 2025年5月1日至 2026年4月30日) 建物及び構築物 -百万円 4百万円 計 -百万円 4百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容2026/07/21 16:20
前連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 当連結会計年度(自 2025年5月1日至 2026年4月30日) 建物及び構築物 13百万円 2百万円 機械装置及び運搬具 4百万円 5百万円 - #5 固定資産廃棄損の注記(連結)
- ※7 固定資産廃棄損の内容2026/07/21 16:20
前連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 当連結会計年度(自 2025年5月1日至 2026年4月30日) 建物及び構築物 38百万円 65百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 4百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年5月1日 至 2025年4月30日)2026/07/21 16:20
当社連結子会社のタリーズコーヒージャパン株式会社ではキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗毎を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。上記のうち営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス、又はマイナスとなる見込みである店舗の、当連結会計年度末時点における該当する資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として454百万円(建物及び構築物372百万円、工具、器具及び備品79百万円、投資その他の資産その他1百万円)を計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値はゼロと算定しております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 静岡県掛川市等 店舗(タリーズコーヒージャパン㈱) 建物及び構築物他 454 東京都江東区等 物販店舗等(㈱伊藤園フードサービス) 建物及び構築物他 35
当社連結子会社の株式会社伊藤園フードサービスではキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、物販店舗等毎を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。上記のうち営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナス、又はマイナスとなる見込みである物販店舗等の、当連結会計年度末時点における該当する資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として35百万円(建物及び構築物28百万円、工具、器具及び備品6百万円)を計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値はゼロと算定しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (主な耐用年数)2026/07/21 16:20
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物 31~50年 構築物 10~20年 機械及び装置 8~10年
定額法を採用しております。