キユーピー(2809)の買換資産圧縮積立金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2007年11月30日
- 22億5700万
- 2008年11月30日 +1.91%
- 23億
- 2009年11月30日 -2.04%
- 22億5300万
- 2010年11月30日 -1.86%
- 22億1100万
- 2011年11月30日 -1.94%
- 21億6800万
- 2012年11月30日 +6.55%
- 23億1000万
- 2013年11月30日 +0.17%
- 23億1400万
- 2014年11月30日 -1.34%
- 22億8300万
- 2015年11月30日 +14.19%
- 26億700万
- 2016年11月30日 +0.69%
- 26億2500万
- 2017年11月30日 -2.67%
- 25億5500万
- 2018年11月30日 +1.33%
- 25億8900万
- 2019年11月30日 -3.9%
- 24億8800万
- 2020年11月30日 -2.25%
- 24億3200万
- 2021年11月30日 -2.01%
- 23億8300万
- 2022年11月30日 -2.27%
- 23億2900万
- 2023年11月30日 -2.4%
- 22億7300万
- 2024年11月30日 -1.98%
- 22億2800万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/02/28 10:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年11月30日) 当事業年度(2024年11月30日) 前払年金費用 △4,837 △5,317 買換資産圧縮積立金 △1,003 △983 オープンイノベーション促進税制 △76 △76
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/02/28 10:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2023年11月30日) 当連結会計年度(2024年11月30日) 固定資産評価差額 △379 △379 買換資産圧縮積立金 △1,069 △1,047 その他有価証券評価差額金 △4,934 △5,607