旭松食品（2911）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 175億4537万
- 2009年3月31日 +2.79%
- 180億3459万
- 2009年12月31日 -26.71%
- 132億1701万
- 2010年3月31日 +31.24%
- 173億4630万
- 2010年6月30日 -77.96%
- 38億2261万
- 2010年9月30日 +90.94%
- 72億9878万
- 2010年12月31日 +58.26%
- 115億5132万
- 2011年3月31日 +31.69%
- 152億1197万
- 2011年6月30日 -83.32%
- 25億3771万
- 2011年9月30日 +89.84%
- 48億1769万
- 2011年12月31日 +65.52%
- 79億7405万
- 2012年3月31日 +31.09%
- 104億5280万
- 2012年6月30日 -76.97%
- 24億749万
- 2012年9月30日 +97.83%
- 47億6270万
- 2012年12月31日 +68.56%
- 80億2806万
- 2013年3月31日 +29.09%
- 103億6359万
- 2013年6月30日 -77.77%
- 23億433万
- 2013年9月30日 +102.51%
- 46億6643万
- 2013年12月31日 +65.85%
- 77億3908万
- 2014年3月31日 +30.33%
- 100億8598万
- 2014年6月30日 -78.78%
- 21億4071万
- 2014年9月30日 +103.02%
- 43億4602万
- 2014年12月31日 +64.28%
- 71億3978万
- 2015年3月31日 +31.18%
- 93億6564万
- 2015年6月30日 -76.02%
- 22億4568万
- 2015年9月30日 +102.89%
- 45億5629万
- 2015年12月31日 +60.3%
- 73億392万
- 2016年3月31日 +30.06%
- 94億9950万
- 2016年6月30日 -77.81%
- 21億817万
- 2016年9月30日 +96.97%
- 41億5251万
- 2016年12月31日 +60.77%
- 66億7601万
- 2017年3月31日 +29.74%
- 86億6122万
- 2017年6月30日 -77.62%
- 19億3874万
- 2017年9月30日 +103.59%
- 39億4718万
- 2017年12月31日 +62.56%
- 64億1672万
- 2018年3月31日 +29.17%
- 82億8869万
- 2018年6月30日 -76.77%
- 19億2564万
- 2018年9月30日 +100.21%
- 38億5529万
- 2018年12月31日 +75.47%
- 67億6488万
- 2019年3月31日 +31.65%
- 89億571万
- 2019年6月30日 -76.77%
- 20億6847万
- 2019年9月30日 +104.18%
- 42億2340万
- 2019年12月31日 +62.18%
- 68億4938万
- 2020年3月31日 +29.02%
- 88億3715万
- 2020年6月30日 -77.37%
- 19億9971万
- 2020年9月30日 +97.81%
- 39億5555万
- 2020年12月31日 +61.41%
- 63億8460万
- 2021年3月31日 +28.81%
- 82億2426万
- 2021年6月30日 -76.38%
- 19億4291万
- 2021年9月30日 +98.48%
- 38億5638万
- 2021年12月31日 +60.28%
- 61億8109万
- 2022年3月31日 +29.97%
- 80億3363万
- 2022年6月30日 -76.89%
- 18億5650万
- 2022年9月30日 +102.63%
- 37億6178万
- 2022年12月31日 +63.69%
- 61億5782万
- 2023年3月31日 +28.9%
- 79億3768万
- 2023年6月30日 -75.73%
- 19億2635万
- 2023年9月30日 +98.82%
- 38億3002万
- 2023年12月31日 +63.29%
- 62億5398万
- 2024年3月31日 +29.49%
- 80億9828万
- 2024年6月30日 -76.76%
- 18億8220万
- 2024年9月30日 +98.25%
- 37億3143万
- 2024年12月31日 +64.51%
- 61億3858万
- 2025年3月31日 +30.61%
- 80億1756万
- 2025年9月30日 -54.68%
- 36億3342万
- 2025年12月31日 +63.6%
- 59億4411万
- 2026年3月31日 +29.3%
- 76億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 169億1337万
- 2009年3月31日 +2.43%
- 173億2397万
- 2010年3月31日 -3.49%
- 167億1898万
- 2011年3月31日 -12.62%
- 146億840万
- 2012年3月31日 -31.27%
- 100億4042万
- 2013年3月31日 -0.21%
- 100億1913万
- 2014年3月31日 -3.21%
- 96億9709万
- 2015年3月31日 -7.46%
- 89億7367万
- 2016年3月31日 +0.71%
- 90億3774万
- 2017年3月31日 -9.5%
- 81億7925万
- 2018年3月31日 -4.76%
- 77億8987万
- 2019年3月31日 +8.1%
- 84億2090万
- 2020年3月31日 -0.72%
- 83億5987万
- 2021年3月31日 -7.41%
- 77億4046万
- 2022年3月31日 -2.17%
- 75億7261万
- 2023年3月31日 -1.23%
- 74億7941万
- 2024年3月31日 +2.68%
- 76億7981万
- 2025年3月31日 -0.64%
- 76億3050万
- 2026年3月31日 -3.55%
- 73億6000万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/27 16:10
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (千円) 3,731,435 8,017,567 税金等調整前中間(当期)純利益 (千円) 55,797 305,408 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2025/06/27 16:10
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/06/27 16:10
(単位:千円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 三菱商事㈱ 4,253,726 食料品事業 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/27 16:10
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)(単位:千円) その他の収益 ― ― ― ― 外部顧客への売上高 3,656,164 2,374,609 2,067,513 8,098,286
2.収益を理解するための基礎となる情報(単位:千円) その他の収益 ― ― ― ― 外部顧客への売上高 3,492,698 2,409,632 2,115,236 8,017,567 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1) 売上高2025/06/27 16:10
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当社グループの目標とする経営指標としましては、本業の収益力を表わす営業利益の向上に重点を置いております。2025/06/27 16:10
企業の継続的発展成長には売上高の増加は不可欠であり、既存事業の維持拡大はもとより、新たな事業・販売チャネルにも注力していく必要があります。とりわけ医療用食材は継続安定的に成長を続け、第3の柱として業績にも寄与してきております。但し利益を伴わない売上増加には一定の歯止めをかけ収益力の向上に努めてまいります。そのため、単品の収益管理を徹底し原価低減を推進してまいります。また、品質面での向上は企業の成長には欠かせない要件であり、FSSC22000の更新を継続してまいります。なお、増大する品質の維持・向上に伴うコストを吸収するため、生産体制の継続的な見直しと合理化等の設備新設、更新などを行ってまいります。これらにより売上高営業利益率を向上させ、高収益体制への転換を図るべく活動してまいります。
(4)中長期的な会社の経営戦略 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況のなか、当社グループでも製造原価の上昇は避けて通ることはできず、収益面への影響は深刻な状況が続いており、企業努力では吸収しきれないコスト増への対応のため価格改定を余儀なくされております。品質面では、HACCPを包括した食品安全の国際規格FSSC22000のバージョンアップなど、一層の向上を図っております。また、合理化、省エネルギー、脱炭素、品質向上のため継続的かつ積極的に設備投資を行うとともに、SDGsに沿った取り組みを引き続き推進しております。本年度におきましても、主力の天竜工場や高森工場において太陽光発電設備の増設投資を実施いたしました。2025/06/27 16:10
当社グループの当連結会計年度の業績につきましては、過年度より数回にわたり実施した価格改定の影響もあり、販売数量の減少がみられ、売上高は80億1千7百万円(前年同期比1.0%減)となりました。利益面では、原材料やエネルギー価格など、製造コスト上昇の影響はあるものの、引き続き合理化や諸経費の削減などを図ってまいりました結果、営業利益は2億2千5百万円(同10.0%増)、経常利益は3億7百万円(同6.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は2億3千8百万円(同2.6%増)となりました。
部門別概況は、次のとおりであります。 - #8 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2025/06/27 16:10
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 当社グループは、企業会計基準適用指針26号「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」に定める会社分類に基づき、当連結会計年度末における将来減算一時差異及び税務上の繰越欠損金に対して、翌期の一時差異等加減算前課税所得の範囲内で繰延税金資産を計上しております。2025/06/27 16:10
翌期の一時差異等加減算前課税所得の見積額は翌期の予算を基礎とし、一定のリスクを反映させて見積りを行っております。翌期の課税所得の見積りにおける主要な仮定は、原材料価格の見込み、凍豆腐・加工食品・その他食料品事業における売上高見込み等であります。
上記の仮定は経営者の最善の見積りによって決定されておりますが、将来の不確実な経済条件の変動により影響を受ける可能性があり、仮定の見直しが必要となった場合には、翌連結会計年度の繰延税金資産の金額に影響を与える可能性があります。 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 各科目に含まれている関係会社に対するものは次のとおりであります。2025/06/27 16:10
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引 売上高 10,549千円 9,949千円 仕入高 388,995千円 425,012千円 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/27 16:10
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
