倉敷紡績(3106)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 19億5500万
- 2009年3月31日 -8.95%
- 17億8000万
- 2010年3月31日 -7.02%
- 16億5500万
- 2010年12月31日 -6.1%
- 15億5400万
- 2011年3月31日 -1.67%
- 15億2800万
- 2011年6月30日 -2.29%
- 14億9300万
- 2011年9月30日 -2.48%
- 14億5600万
- 2011年12月31日 +11.33%
- 16億2100万
- 2012年3月31日 +0.06%
- 16億2200万
- 2012年6月30日 -0.55%
- 16億1300万
- 2012年9月30日 +5.15%
- 16億9600万
- 2012年12月31日 -3.42%
- 16億3800万
- 2013年3月31日 +0.18%
- 16億4100万
- 2013年6月30日 -17.37%
- 13億5600万
- 2013年9月30日 +8.7%
- 14億7400万
- 2013年12月31日 -3.6%
- 14億2100万
- 2014年3月31日 +0.21%
- 14億2400万
- 2014年6月30日 -4.99%
- 13億5300万
- 2014年9月30日 -5.69%
- 12億7600万
- 2014年12月31日 -5.09%
- 12億1100万
- 2015年3月31日 -14.62%
- 10億3400万
- 2015年6月30日 -7.16%
- 9億6000万
- 2015年9月30日 -3.65%
- 9億2500万
- 2015年12月31日 +0.86%
- 9億3300万
- 2016年3月31日 -14.58%
- 7億9700万
- 2016年6月30日 -9.41%
- 7億2200万
- 2016年9月30日 -7.34%
- 6億6900万
- 2016年12月31日 -0.6%
- 6億6500万
- 2017年3月31日 +0.45%
- 6億6800万
- 2017年6月30日 -9.73%
- 6億300万
- 2017年9月30日 +4.81%
- 6億3200万
- 2017年12月31日 -3.64%
- 6億900万
- 2018年3月31日 +6.24%
- 6億4700万
- 2018年6月30日 +5.1%
- 6億8000万
- 2018年9月30日 -2.65%
- 6億6200万
- 2018年12月31日 -2.27%
- 6億4700万
- 2019年3月31日 +52.24%
- 9億8500万
- 2019年6月30日 +3.55%
- 10億2000万
- 2019年9月30日 +12.84%
- 11億5100万
- 2019年12月31日 -0.09%
- 11億5000万
- 2020年3月31日 +7.22%
- 12億3300万
- 2020年6月30日 +3.65%
- 12億7800万
- 2020年9月30日 +1.1%
- 12億9200万
- 2020年12月31日 -2.94%
- 12億5400万
- 2021年3月31日 +8.77%
- 13億6400万
- 2021年6月30日 -0.88%
- 13億5200万
- 2021年9月30日 -0.15%
- 13億5000万
- 2021年12月31日 +1.56%
- 13億7100万
- 2022年3月31日 +0.51%
- 13億7800万
- 2022年6月30日 +2.9%
- 14億1800万
- 2022年9月30日 +6.63%
- 15億1200万
- 2022年12月31日 -3.7%
- 14億5600万
- 2023年3月31日 -0.62%
- 14億4700万
- 2023年6月30日 +2.14%
- 14億7800万
- 2023年9月30日 +8.05%
- 15億9700万
- 2023年12月31日 +4.63%
- 16億7100万
- 2024年3月31日 +2.75%
- 17億1700万
- 2024年6月30日 +2.15%
- 17億5400万
- 2024年9月30日 -4.73%
- 16億7100万
- 2024年12月31日 -5.92%
- 15億7200万
- 2025年3月31日 -2.48%
- 15億3300万
- 2025年6月30日 -1.89%
- 15億400万
- 2025年9月30日 -0.73%
- 14億9300万
- 2025年12月31日 -4.22%
- 14億3000万
個別
- 2008年3月31日
- 3億5000万
- 2009年3月31日 -17.14%
- 2億9000万
- 2010年3月31日 -24.83%
- 2億1800万
- 2011年3月31日 -25.69%
- 1億6200万
- 2012年3月31日 +135.19%
- 3億8100万
- 2013年3月31日 +1.57%
- 3億8700万
- 2014年3月31日 +1.81%
- 3億9400万
- 2015年3月31日 -49.24%
- 2億
- 2016年3月31日 +39.5%
- 2億7900万
- 2017年3月31日 +13.98%
- 3億1800万
- 2018年3月31日 +1.89%
- 3億2400万
- 2019年3月31日 +13.89%
- 3億6900万
- 2020年3月31日 +7.05%
- 3億9500万
- 2021年3月31日 -4.81%
- 3億7600万
- 2022年3月31日 +2.66%
- 3億8600万
- 2023年3月31日 +55.44%
- 6億
- 2024年3月31日 +64.83%
- 9億8900万
- 2025年3月31日 +6.77%
- 10億5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)その他の項目の減価償却費の調整額54百万円には、全社費用62百万円及びその他の調整額△7百万円が含まれております。全社費用は、報告セグメントに帰属しない全社資産の減価償却費であります。2025/06/24 13:02
(4)その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額27百万円には、全社資産の増加額39百万円及びその他の調整額△11百万円が含まれております。全社資産の増加額は、報告セグメントに帰属しない設備投資額であります。
2.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1)セグメント利益の調整額△1,104百万円には、全社費用△1,104百万円及びその他の調整額0百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない研究開発費であります。
(2)セグメント資産の調整額24,826百万円には、全社資産38,035百万円及びその他の調整額△13,208百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額50百万円には、全社費用62百万円及びその他の調整額△12百万円が含まれております。全社費用は、報告セグメントに帰属しない全社資産の減価償却費であります。
(4)その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額33百万円には、全社資産の増加額38百万円及びその他の調整額△5百万円が含まれております。全社資産の増加額は、報告セグメントに帰属しない設備投資額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/24 13:02 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 海外連結子会社は定額法によっております。2025/06/24 13:02
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- その内訳は、建物及び構築物119百万円、機械装置及び運搬具168百万円、建設仮勘定5百万円、無形固定資産1百万円、その他232百万円であります。2025/06/24 13:02
なお、回収可能価額は正味売却価額に基づき算定し、無形固定資産については第三者により合理的に算定された評価額に基づき算定し、無形固定資産以外の資産については、帳簿価額を備忘価額まで減額しております。
自動車教習所については、事業環境の悪化により収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/06/24 13:02
当連結会計年度における投資活動による資金の減少は、29億8千万円(前連結会計年度は3億8千万円の資金の減少)となりました。これは、投資有価証券の売却による収入19億7千万円があったものの、有形及び無形固定資産の取得による支出55億8千万円があったことなどによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、徳島バイオマス発電設備については、定額法によっております。2025/06/24 13:02
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。