倉敷紡績(3106)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 185億8800万
- 2008年3月31日 -45.17%
- 101億9200万
- 2009年3月31日 -65.97%
- 34億6800万
- 2010年3月31日 +52.65%
- 52億9400万
- 2011年3月31日 -44.98%
- 29億1300万
- 2012年3月31日 +44.28%
- 42億300万
- 2013年3月31日 +103.4%
- 85億4900万
- 2014年3月31日 +3.8%
- 88億7400万
- 2015年3月31日 +68.2%
- 149億2600万
- 2016年3月31日 -36.37%
- 94億9700万
- 2017年3月31日 +46.73%
- 139億3500万
- 2018年3月31日 +13.07%
- 157億5600万
- 2019年3月31日 -28.95%
- 111億9400万
- 2020年3月31日 -36.92%
- 70億6100万
- 2021年3月31日 +59.2%
- 112億4100万
- 2022年3月31日 -7.39%
- 104億1000万
- 2023年3月31日 +26.73%
- 131億9300万
- 2024年3月31日 +89.9%
- 250億5400万
- 2025年3月31日 +6.01%
- 265億6000万
- 2026年3月31日 +34.71%
- 357億7900万
個別
- 2007年3月31日
- 185億6300万
- 2008年3月31日 -45.11%
- 101億9000万
- 2009年3月31日 -65.84%
- 34億8100万
- 2010年3月31日 +51.88%
- 52億8700万
- 2011年3月31日 -45.55%
- 28億7900万
- 2012年3月31日 +43.21%
- 41億2300万
- 2013年3月31日 +106.18%
- 85億100万
- 2014年3月31日 +3.82%
- 88億2600万
- 2015年3月31日 +67.8%
- 148億1000万
- 2016年3月31日 -36.41%
- 94億1800万
- 2017年3月31日 +46.96%
- 138億4100万
- 2018年3月31日 +12.84%
- 156億1800万
- 2019年3月31日 -29.17%
- 110億6300万
- 2020年3月31日 -37.68%
- 68億9400万
- 2021年3月31日 +60.1%
- 110億3700万
- 2022年3月31日 -7.11%
- 102億5200万
- 2023年3月31日 +26.44%
- 129億6300万
- 2024年3月31日 +91.46%
- 248億1900万
- 2025年3月31日 +6.4%
- 264億700万
- 2026年3月31日 +34.61%
- 355億4700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 13:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △1,170 △4,250 その他有価証券評価差額金 1,504 9,237 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:02
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮特別勘定積立金 - △27 その他有価証券評価差額金 △12,071 △16,277 その他 △166 △159
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:02
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △1,504 △1,468 その他有価証券評価差額金 △12,170 △16,421 土地等評価差額金 △419 △446
前連結会計年度(2025年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債は、繰延税金負債や未払法人税等は増加しましたが、長・短期借入金が減少したことなどにより、681億円と前連結会計年度末に比べ11億円減少しました。2026/06/25 13:02
純資産は、自己株式の取得による減少はありましたが、その他有価証券評価差額金や利益剰余金が増加したことなどにより、1,336億円と前連結会計年度末に比べ124億円増加しました。
以上の結果、自己資本比率は2.6ポイント上昇して65.5%となりました。