UNIVA・Oak HD（3113）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 23億248万
- 2009年12月31日 +5.02%
- 24億1804万
- 2010年3月31日 +18.44%
- 28億6404万
- 2010年6月30日 -79.82%
- 5億7810万
- 2010年9月30日 +42.7%
- 8億2496万
- 2010年12月31日 +214.91%
- 25億9791万
- 2011年3月31日 +67.52%
- 43億5197万
- 2011年6月30日 -93.84%
- 2億6798万
- 2011年9月30日 +72.4%
- 4億6201万
- 2011年12月31日 +42.16%
- 6億5678万
- 2012年3月31日 +41.12%
- 9億2688万
- 2012年6月30日 -24.96%
- 6億9553万
- 2012年9月30日 +49.08%
- 10億3687万
- 2012年12月31日 +15%
- 11億9242万
- 2013年3月31日 +29.05%
- 15億3877万
- 2013年6月30日 -32.98%
- 10億3134万
- 2013年9月30日 +92.78%
- 19億8826万
- 2013年12月31日 +100.36%
- 39億8369万
- 2014年3月31日 +4.6%
- 41億6709万
- 2016年6月30日 -43.23%
- 23億6553万
- 2016年9月30日 +93.81%
- 45億8464万
- 2016年12月31日 +25.08%
- 57億3433万
- 2017年3月31日 +56.22%
- 89億5834万
- 2017年6月30日 -64.85%
- 31億4930万
- 2017年9月30日 +52.69%
- 48億855万
- 2017年12月31日 +3.21%
- 49億6268万
- 2018年3月31日 +13.94%
- 56億5451万
- 2018年6月30日 -91.2%
- 4億9737万
- 2018年9月30日 +326.54%
- 21億2152万
- 2018年12月31日 +0.61%
- 21億3451万
- 2019年3月31日 +4.5%
- 22億3047万
- 2019年6月30日 -78.03%
- 4億8997万
- 2019年9月30日 +163.37%
- 12億9047万
- 2019年12月31日 +70.97%
- 22億638万
- 2020年3月31日 +84.21%
- 40億6431万
- 2020年6月30日 -68.48%
- 12億8120万
- 2020年9月30日 +90.06%
- 24億3498万
- 2020年12月31日 +39.8%
- 34億401万
- 2021年3月31日 +62.51%
- 55億3170万
- 2021年6月30日 -91.5%
- 4億7023万
- 2021年9月30日 +157.19%
- 12億940万
- 2021年12月31日 +36.46%
- 16億5034万
- 2022年3月31日 +58.27%
- 26億1199万
- 2022年6月30日 -90.08%
- 2億5920万
- 2022年9月30日 +163.1%
- 6億8197万
- 2022年12月31日 +55.6%
- 10億6112万
- 2023年3月31日 +92.98%
- 20億4777万
- 2023年6月30日 -34.85%
- 13億3418万
- 2023年9月30日 +89.34%
- 25億2617万
- 2023年12月31日 +55.73%
- 39億3410万
- 2024年3月31日 +28%
- 50億3570万
- 2024年6月30日 -85.31%
- 7億3958万
- 2024年9月30日 +90.39%
- 14億810万
- 2024年12月31日 +49.61%
- 21億672万
- 2025年3月31日 +36.8%
- 28億8205万
- 2025年6月30日 -84.63%
- 4億4299万
- 2025年9月30日 +77.11%
- 7億8458万
- 2025年12月31日 +71.04%
- 13億4199万
個別
- 2009年3月31日
- 2億6168万
- 2010年3月31日 +522.98%
- 16億3023万
- 2011年3月31日 +118.27%
- 35億5829万
- 2012年3月31日 -91.79%
- 2億9220万
- 2013年3月31日 +204.95%
- 8億9108万
- 2013年9月30日 +97.62%
- 17億6100万
- 2013年12月31日 +105.91%
- 36億2600万
- 2014年3月31日 +5.08%
- 38億1028万
- 2014年6月30日 -79.23%
- 7億9122万
- 2014年9月30日 +551.26%
- 51億5291万
- 2014年12月31日 +22.6%
- 63億1759万
- 2015年3月31日 +31.63%
- 83億1575万
- 2015年6月30日 -74.49%
- 21億2124万
- 2015年9月30日 +81.16%
- 38億4285万
- 2015年12月31日 +19.47%
- 45億9119万
- 2016年3月31日 +18.95%
- 54億6139万
- 2017年3月31日 +64.03%
- 89億5834万
- 2018年3月31日 -36.88%
- 56億5451万
- 2019年3月31日 -61.54%
- 21億7482万
- 2020年3月31日 -80.62%
- 4億2143万
- 2021年3月31日 +288.62%
- 16億3774万
- 2022年3月31日 -89.64%
- 1億6967万
- 2023年3月31日 +30.79%
- 2億2192万
- 2024年3月31日 +92.7%
- 4億2764万
- 2025年3月31日 -65.09%
- 1億4930万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/25 9:00
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 1,408,104 2,882,052 税金等調整前中間(当期)純損失(△)(千円) △242,095 △737,263 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当社は、2021年11月に策定した新経営方針において、以下の長期的な経営目標(いずれも過去最高実績を上回るための目標値)を掲げております。2025/06/25 9:00
また、上記経営目標に向けてのロードマップとして、2022年度を初年度とする3か年の第1次中期経営計画に続き、2025年5月に2025年度を初年度とする3か年の第2次中期経営計画を策定し、当該中期経営計画の着実な履行により、以下のとおり最終年度である2027年度において長期的な経営目標である連結売上高250億円、連結純利益20億円の達成を目指してまいります。連結売上高 連結純利益 時価総額 250億円 20億円 600億円
(2) 人的資本(単位:百万円) 2027年度 連結売上高 25,000 連結営業利益 2,754 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当連結会計年度に新規設立し、連結の範囲に含めた株式会社ユニヴァ・マグナムは、報告セグメントのうち「再生可能エネルギー」に含めております。なお、同社は2025年1月1日付で株式会社ユニヴァ・エナジーに商号を変更しております。2025/06/25 9:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。また、セグメント間の内部収益及び振替高は第三者間取引価格に基づいております。 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の名称等
主要な非連結子会社の名称 株式会社リ・ダイニング、株式会社エフキューブ
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため連結の範囲から除外しております。2025/06/25 9:00 - #5 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2025/06/25 9:00
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 北海道ガス株式会社 759,178 再生可能エネルギー事業 - #6 事業等のリスク
- ③ 大規模災害に関するリスク2025/06/25 9:00
当社グループは、地震、風水害、パンデミック等各種災害及びテロ、戦争その他の要因による社会的混乱に対して、発生時の損失を最小限に抑えるため、事業継続計画の策定、人的危機事態対応規程の制定、緊急連絡体制の整備や訓練の実施等を進めております。しかしながら、このような事態に伴う人的・物的被害が発生した場合、売上高の減少、事業活動の停止、予期せぬ損失の発生等により、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、自然災害や感染症の再拡大は突発的かつ予測困難であり、その影響度や時期を事前に正確に見通すことは困難であります。さらに、これらによる損害が損害保険等で十分にカバーされるという保証はありません。
④ 資金の流動性に関するリスク - #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。また、セグメント間の内部収益及び振替高は第三者間取引価格に基づいております。2025/06/25 9:00 - #8 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1) 売上高2025/06/25 9:00
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 指標及び目標（連結）
- 当社は、2021年11月に策定した新経営方針において、以下の長期的な経営目標(いずれも過去最高実績を上回るための目標値)を掲げております。2025/06/25 9:00
また、上記経営目標に向けてのロードマップとして、2022年度を初年度とする3か年の第1次中期経営計画に続き、2025年5月に2025年度を初年度とする3か年の第2次中期経営計画を策定し、当該中期経営計画の着実な履行により、以下のとおり最終年度である2027年度において長期的な経営目標である連結売上高250億円、連結純利益20億円の達成を目指してまいります。連結売上高 連結純利益 時価総額 250億円 20億円 600億円
(単位:百万円) 2027年度 連結売上高 25,000 連結営業利益 2,754 - #10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当社は、2021年11月に策定した新経営方針において、以下の長期的な経営目標(いずれも過去最高実績を上回るための目標値)を掲げております。2025/06/25 9:00
(3) 中長期的な会社の経営戦略連結売上高 連結純利益 時価総額 250億円 20億円 600億円
当社は2025年5月に第2次中期経営計画を策定し、従来の金融事業を中心とした事業構造から、再生可能エネルギー事業、ビューティー&ヘルスケア事業、成長支援事業を中核に据える体制へと移行いたしました。今後は、グループ事業を横方向に広げる「拡大」と、縦方向に深掘りする「拡充」を両輪とした成長方針のもと、多角化とグローバル化をキーワードに新たな事業領域の開拓を進め、グループ全体の持続的な発展と企業価値の最大化を目指してまいります。 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 再生可能エネルギー事業2025/06/25 9:00
株式会社ノースエナジーは、自家消費型太陽光発電システムの企画、販売、施工からメンテナンスまで一貫したサービスを提供し、再生可能エネルギー分野を成長事業として位置づけ、脱炭素社会の実現に向けて事業展開してまいりました。当連結会計年度では、コスト削減や営業キャッシュ・フローの改善に取り組むとともに、垂直型両面太陽光発電設備のPRを北海道地域の自治体及び民間企業向けに開始し、新規顧客獲得に向けた営業活動を実施いたしました。しかしながら、太陽光発電設備の納品遅延や失注が影響し、新規顧客獲得も計画を下回ったことから、再生可能エネルギー事業の売上高は11億78百万円(前年同期比24.9%減)、営業損失は35百万円(前年同期は営業損失1億41百万円)となりました。
ビューティー&ヘルスケア事業 - #12 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (賃貸等不動産関係)2025/06/25 9:00
連結子会社である株式会社ノースエナジーにおいて北海道その他の地域に、主として太陽光発電所向けの賃貸用土地を有しております。また、前連結会計年度における賃貸等不動産に関する賃貸損益は46,786千円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)、減損損失は27,188千円(特別損失に計上)であります。当連結会計年度における賃貸等不動産に関する賃貸損益は48,620千円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)、減損損失は44,349千円(特別損失に計上)であります。
賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/25 9:00
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #14 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1.関係会社との取引高2025/06/25 9:00
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 -千円 106,059千円 販売費及び一般管理費 66,376 51,103 - #15 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）
- 2025/06/25 9:00
BIG ISLAND HOLDINGS LLC BIH PROPERTIES LLC 前連結会計年度 当連結会計年度 前連結会計年度 当連結会計年度 売上高 - - - - 税引前当期純損失金額(△) △68,560 △209,479 △18,332 △20,574 - #16 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1.顧客との契約から生じる収益2025/06/25 9:00
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
