有価証券報告書-第173期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(4) 固定資産の減価償却方法
1 有形固定資産
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3年～50年
構築物 2年～60年
機械及び装置 1年～17年
2 無形固定資産
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。