有価証券報告書-第172期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(デリバティブ取引関係)
1 ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引
① 通貨関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
(注)1 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
2 為替予約取引の時価の算定は、先物為替相場によっています。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
(注)1 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
2 為替予約取引の時価の算定は、先物為替相場によっています。
② 金利関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
(注) 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
(注) 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
2 ヘッジ会計が適用されているデリバティブ取引
① 通貨関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
(注)1 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
2 為替予約取引の時価の算定は、先物為替相場によっています。
3 オプション取引はゼロコストオプションであり、オプション料の授受はありません。
4 為替予約の振当処理によるものは、ヘッジ対象とされている売掛金と一体として処理されているため、その時価は売掛金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 資産(2)参照)。
5 為替予約の振当処理によるものは、ヘッジ対象とされている買掛金と一体として処理されているため、その時価は買掛金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 負債(1)参照)。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
(注)1 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
2 為替予約取引の時価の算定は、先物為替相場によっています。
3 オプション取引はゼロコストオプションであり、オプション料の授受はありません。
4 為替予約の振当処理によるものは、ヘッジ対象とされている売掛金と一体として処理されているため、その時価は売掛金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 資産(2)参照)。
5 為替予約の振当処理によるものは、ヘッジ対象とされている買掛金と一体として処理されているため、その時価は買掛金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 負債(1)参照)。
② 金利関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
(注) 金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 負債(7)参照)。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
(注) 金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 負債(7)参照)。
1 ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引
① 通貨関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
| 区分 | 種類 | 契約額等 (百万円) | 契約額等 のうち一年超 (百万円) | 時価 (百万円) | 評価損益 (百万円) |
| 市場取引以外の取引 | 通貨スワップ | ||||
| 受取ユーロ 支払米ドル | 231 | ― | △1 | △1 | |
| 商品先物取引 買建 | |||||
| 原材料 | 1,267 | ― | △16 | △16 | |
| 為替予約取引 買建 | |||||
| 日本円 | 513 | ― | △7 | △7 | |
| 英ポンド | 345 | ― | 2 | 2 | |
| ルーマニアレイ | 486 | ― | △0 | △0 | |
| 売建 | |||||
| 米ドル | 2,127 | ― | △8 | △8 | |
| 合計 | 4,971 | ― | △32 | △32 | |
(注)1 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
2 為替予約取引の時価の算定は、先物為替相場によっています。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
| 区分 | 種類 | 契約額等 (百万円) | 契約額等 のうち一年超 (百万円) | 時価 (百万円) | 評価損益 (百万円) |
| 市場取引以外の取引 | 商品先物取引 買建 | ||||
| 原材料 | 2,926 | 634 | △18 | △18 | |
| 為替予約取引 買建 | |||||
| 米ドル | 235 | ― | 5 | 5 | |
| ユーロ | 521 | ― | △0 | △0 | |
| 中国元 | 49 | ― | 1 | 1 | |
| 売建 | |||||
| 米ドル | 2,461 | ― | △27 | △27 | |
| 合計 | 6,193 | 634 | △39 | △39 | |
(注)1 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
2 為替予約取引の時価の算定は、先物為替相場によっています。
② 金利関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
| 区分 | 種類 | 契約額等 (百万円) | 契約額等 のうち一年超 (百万円) | 時価 (百万円) | 評価損益 (百万円) |
| 市場取引以外の取引 | 金利スワップ取引 | ||||
| 支払固定・受取 変動 | 308 | ― | △9 | △9 | |
| 合計 | 308 | ― | △9 | △9 | |
(注) 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
| 区分 | 種類 | 契約額等 (百万円) | 契約額等 のうち一年超 (百万円) | 時価 (百万円) | 評価損益 (百万円) |
| 市場取引以外の取引 | 金利スワップ取引 | ||||
| 支払固定・受取 変動 | 103 | ― | △3 | △3 | |
| 合計 | 103 | ― | △3 | △3 | |
(注) 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
2 ヘッジ会計が適用されているデリバティブ取引
① 通貨関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
| ヘッジ会計の方法 | 取引の種類 | 主なヘッジ対象 | 契約額等 (百万円) | 契約額等 のうち一年超 (百万円) | 時価 (百万円) |
| 原則的処理方法 | 為替予約取引 売建 米ドル 買建 米ドル | 売掛金 買掛金 | 259 1,299 | ― ― | △1 18 |
| 商品先物取引 買建 | 原材料 | 957 | ― | △76 | |
| 為替予約等の振当処理 | 為替予約取引 売建 米ドル 買建 米ドル | 売掛金 買掛金 | 45 22 | ― ― | (注4) (注5) |
| 合計 | 2,583 | ― | △58 | ||
(注)1 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
2 為替予約取引の時価の算定は、先物為替相場によっています。
3 オプション取引はゼロコストオプションであり、オプション料の授受はありません。
4 為替予約の振当処理によるものは、ヘッジ対象とされている売掛金と一体として処理されているため、その時価は売掛金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 資産(2)参照)。
5 為替予約の振当処理によるものは、ヘッジ対象とされている買掛金と一体として処理されているため、その時価は買掛金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 負債(1)参照)。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
| ヘッジ会計の方法 | 取引の種類 | 主なヘッジ対象 | 契約額等 (百万円) | 契約額等 のうち一年超 (百万円) | 時価 (百万円) |
| 原則的処理方法 | 為替予約取引 売建 米ドル 買建 米ドル | 売掛金 買掛金 | 390 1,797 | ― ― | △0 95 |
| 為替予約等の振当処理 | 為替予約取引 売建 米ドル 買建 米ドル | 売掛金 買掛金 | 4 10 | ― ― | (注4) (注5) |
| 合計 | 2,203 | ― | 95 | ||
(注)1 時価の算定方法は取引先金融機関から提示された価格に基づき算定しています。
2 為替予約取引の時価の算定は、先物為替相場によっています。
3 オプション取引はゼロコストオプションであり、オプション料の授受はありません。
4 為替予約の振当処理によるものは、ヘッジ対象とされている売掛金と一体として処理されているため、その時価は売掛金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 資産(2)参照)。
5 為替予約の振当処理によるものは、ヘッジ対象とされている買掛金と一体として処理されているため、その時価は買掛金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 負債(1)参照)。
② 金利関連
前連結会計年度(平成26年3月31日)
| ヘッジ会計の方法 | 取引の種類 | 主なヘッジ対象 | 契約額等 (百万円) | 契約額等 のうち一年超 (百万円) | 時価 (百万円) |
| 金利スワップの特例処理 | 金利スワップ取引 支払固定・受取 変動 | 長期借入金 | 1,375 | 613 | (注) |
(注) 金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 負債(7)参照)。
当連結会計年度(平成27年3月31日)
| ヘッジ会計の方法 | 取引の種類 | 主なヘッジ対象 | 契約額等 (百万円) | 契約額等 のうち一年超 (百万円) | 時価 (百万円) |
| 金利スワップの特例処理 | 金利スワップ取引 支払固定・受取 変動 | 長期借入金 | 799 | 261 | (注) |
(注) 金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しています(注記事項「金融商品関係」2.金融商品の時価等に関する事項 負債(7)参照)。