構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4億3500万
- 2009年3月31日 -12.87%
- 3億7900万
- 2010年3月31日 +13.72%
- 4億3100万
- 2011年3月31日 -6.96%
- 4億100万
- 2012年3月31日 -9.73%
- 3億6200万
- 2013年3月31日 -13.81%
- 3億1200万
- 2014年3月31日 -9.94%
- 2億8100万
- 2015年3月31日 -7.12%
- 2億6100万
- 2016年3月31日 -11.88%
- 2億3000万
- 2017年3月31日 +17.83%
- 2億7100万
- 2018年3月31日 ±0%
- 2億7100万
- 2019年3月31日 -9.23%
- 2億4600万
- 2020年3月31日 -11.38%
- 2億1800万
- 2021年3月31日 +5.5%
- 2億3000万
- 2022年3月31日 +42.17%
- 3億2700万
- 2023年3月31日 -10.4%
- 2億9300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.上記(2)の一部国内子会社の建物及び土地は、当社から賃借しております。建物及び土地の簿価は、下記のとおりであります。2023/06/28 12:00
4.従業員数は、[ ]内に年間の平均臨時従業員数を外書きで記載しております。事業所名(所在地) セグメントの名称 設備の内容 帳簿価額(百万円) 建物及び構築物 土地(㎡) ㈱ワコール本社(京都市南区)他京都地区2事業所 ワコール事業(国内) 管理業務設備 9,706 1,885(11,208)
5.上記の他の連結会社以外からの主要な賃借設備の内容は、下記のとおりであります。 - #2 固定資産廃棄損の注記
- ※4 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。2023/06/28 12:00
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物 0百万円 7百万円 構築物 3 - 工具、器具及び備品 1 - - #3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループは、契約開始時に契約にリースが含まれるか否かを判定しております。当社グループは、直営店舗、倉庫、事務所用の建物、従業員社宅、車両、その他設備や機器等をリースにより賃借しております。一部のリース契約には、リース期間の延長又は解約オプションが含まれております。当社グループは、これらのオプションの行使が合理的に確実である場合、行使による延長後の期間又は解約日を考慮してリース期間を判定しております。2023/06/28 12:00
当社グループのリース契約には、重要な残価保証又はリース契約により課される重要な制限又は契約条項はありません。一部のリース契約には、リース要素と非リース要素を含むものがあります。土地、建物及び構築物のリース契約については、それぞれを区分し、独立販売価格の比率に基づき契約対価を按分しております。ただし、機械装置及び運搬具、工具器具及び備品のリース契約については、リース要素と非リース要素を区分しない実務上の便法を適用しております。
リースに係る損益の内訳は以下のとおりであります。 - #4 注記事項-借入金、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2023/06/28 12:00
対応する債務は以下のとおりであります。移行日(2021年4月1日) 前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 土地 150 - - 建物及び構築物 124 - - 合計 274 - -
- #5 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 前連結会計年度において認識した減損損失は以下のとおりであります。2023/06/28 12:00
ワコール事業(国内)セグメントの建物及び構築物について、処分コスト控除後の公正価値まで減額し、減損損失24百万円認識しております。これは、所有する一部の資産グループについて、子会社の清算意思決定に伴い固定資産の減損の要否を判定した結果、処分コスト控除後の公正価値が帳簿価額を下回っていると判断されたことが要因となっております。公正価値の測定にあたっては、同種の資産の売買事例などに基づき、独立した鑑定機関により評価された公正価値により測定しており、公正価値のヒエラルキーはレベル3であります。
ワコール事業(国内)セグメントの帳簿価額164百万円の建物及び構築物、帳簿価額15百万円の工具器具及び備品、帳簿価額8百万円の使用権資産について、全額減損しております。これは、売上の低迷が続いたことが主な要因となっております。回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、ゼロとして評価しております。 - #6 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/28 12:00
・建物及び構築物 2-50年(主として38年)
・機械装置及び運搬具、工具器具及び備品 2-20年(主として5年) - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/28 12:00
建物及び構築物 2~50年
機械及び装置 17年