7961 兼松サステック

7961
2023/05/29
時価
93億円
PER
23.05倍
2010年以降
赤字-26.97倍
(2010-2023年)
PBR
1.04倍
2010年以降
0.65-3.23倍
(2010-2023年)
配当
1.34%
ROE
4.5%
ROA
3.41%
資料
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兼松サステック(7961)の四半期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2014年6月30日
9600万
2014年9月30日 +75%
1億6800万
2014年12月31日 +91.67%
3億2200万
2015年3月31日 +58.07%
5億900万
2015年6月30日 -91.94%
4100万
2015年9月30日 +329.27%
1億7600万
2015年12月31日 +101.7%
3億5500万
2016年3月31日 +38.31%
4億9100万
2016年6月30日 -59.27%
2億
2016年9月30日 +82%
3億6400万
2016年12月31日 +59.34%
5億8000万
2017年3月31日 +15.34%
6億6900万
2017年6月30日 -69.96%
2億100万
2017年9月30日 +81.59%
3億6500万
2017年12月31日 +78.36%
6億5100万
2018年3月31日 +17.36%
7億6400万
2018年6月30日 -82.33%
1億3500万
2018年9月30日 +104.44%
2億7600万
2018年12月31日 +67.39%
4億6200万
2019年3月31日 +34.2%
6億2000万
2019年6月30日 -73.39%
1億6500万
2019年9月30日 +136.36%
3億9000万
2019年12月31日 +39.74%
5億4500万
2020年3月31日 +27.52%
6億9500万
2020年6月30日 -85.47%
1億100万
2020年9月30日 +147.52%
2億5000万
2020年12月31日 +59.2%
3億9800万
2021年3月31日 +29.9%
5億1700万
2021年6月30日 -84.33%
8100万
2021年9月30日 +277.78%
3億600万
2021年12月31日 +94.77%
5億9600万
2022年3月31日 +28.52%
7億6600万
2022年6月30日 -83.94%
1億2300万
2022年9月30日 +109.76%
2億5800万
2022年12月31日 +49.22%
3億8500万
2023年3月31日 +4.94%
4億400万

個別

2015年3月31日
4億8800万
2016年3月31日 -6.15%
4億5800万
2017年3月31日 +37.34%
6億2900万
2018年3月31日 +19.24%
7億5000万
2019年3月31日 -22.67%
5億8000万
2020年3月31日 +12.76%
6億5400万
2021年3月31日 -25.54%
4億8700万
2022年3月31日 +42.92%
6億9600万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(会計期間)第1四半期第2四半期第3四半期第4四半期
1株当たり四半期純利益金額(円)19.5954.4469.9041.06
2022/06/17 16:14
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当事業年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当事業年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。ただし、収益認識会計基準第86項に定める方法を適用し、当事業年度の期首より前までに従前の取扱いに従ってほとんどすべての収益の額を認識した契約に、新たな会計方針を遡及適用しておりません。また、収益認識会計基準第86項また書き(1)に定める方法を適用し、当事業年度の期首より前までに行われた契約変更について、すべての契約変更を反映した後の契約条件に基づき、会計処理を行い、その累積的影響額を当事業年度の期首の繰越利益剰余金に加減しております。
この結果、当事業年度の売上高は347百万円減少し、売上原価は385百万円減少し、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ37百万円増加しております。
当事業年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、株主資本等変動計算書の繰越利益剰余金の期首残高は18百万円減少しております。
2022/06/17 16:14
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
また、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、当連結会計年度より「受取手形」、「売掛金」に含めて表示しております。ただし、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。
この結果、当連結会計年度の売上高は420百万円減少し、売上原価は455百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ34百万円増加しております。
当連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書は、税金等調整前当期純利益は34百万円増加しております。
2022/06/17 16:14
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような環境のもとで当社グループは、お取引先および従業員の安全と健康の確保を最優先としつつ、非住宅分野への販売強化を行うとともに、それに伴う営業体制の構築などに努めてまいりました。
この結果、売上高は136億1千2百万円(前期比16.3%増)、営業利益は9億9千万円(前期比39.9%増)、経常利益は11億1千6百万円(前期比41.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は7億6千6百万円(前期比48.3%増)となりました。
なお、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、当連結会計年度の売上高は4億2千万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ3千4百万円増加しております。詳細については、「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(会計方針の変更)」をご参照ください。
2022/06/17 16:14
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
至 2022年3月31日)なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載しておりません。なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載しておりません。(注)1.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、次のとおりです。
2.(会計方針の変更)に記載のとおり、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当連結会計年度の期首から適用し、「収益認識に関する会計基準」第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。この結果、当連結会計年度の1株当たり純資産及び1株当たり当期純利益はそれぞれ、3円73銭及び8円28銭増加しております。
2022/06/17 16:14

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