有価証券報告書-第147期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、営業外収益に区分掲記していた「投資損失引当金戻入額」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度では営業外収益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「投資損失引当金戻入額」として表示していた1,095百万円および「その他」として表示していた1,409百万円は、「その他」2,504百万円として組み替えている。
前事業年度において、特別利益に区分掲記していた「補助金収入」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度では特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「補助金収入」として表示していた467百万円および「その他」として表示していた0百万円は、「その他」467百万円として組み替えている。
前事業年度において、特別損失の「その他」に含めていた「固定資産圧縮損」は、重要性が増したため、当事業年度では区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失の「その他」として表示していた1,298百万円は、「固定資産圧縮損」407百万円、「その他」890百万円として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において、営業外収益に区分掲記していた「投資損失引当金戻入額」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度では営業外収益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「投資損失引当金戻入額」として表示していた1,095百万円および「その他」として表示していた1,409百万円は、「その他」2,504百万円として組み替えている。
前事業年度において、特別利益に区分掲記していた「補助金収入」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度では特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「補助金収入」として表示していた467百万円および「その他」として表示していた0百万円は、「その他」467百万円として組み替えている。
前事業年度において、特別損失の「その他」に含めていた「固定資産圧縮損」は、重要性が増したため、当事業年度では区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失の「その他」として表示していた1,298百万円は、「固定資産圧縮損」407百万円、「その他」890百万円として組み替えている。