有価証券報告書-第152期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、特別利益の「その他」に含めて表示していた「投資有価証券売却益」は、重要性が増したため、当事業年度では区分掲記している。また、前事業年度において、特別利益に区分掲記していた「受取保険金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度では特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「受取保険金」として表示していた98百万円および「その他」として表示していた37百万円は、「投資有価証券売却益」7百万円、「その他」128百万円として組み替えている。
前事業年度において、特別損失の「その他」に含めて表示していた「投資有価証券評価損」は、重要性が増したため、当事業年度では区分掲記している。また、前事業年度において、特別損失に区分掲記していた「災害による損失」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度では特別損失の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失の「災害による損失」として表示していた316百万円および「その他」として表示していた55百万円は、「投資有価証券評価損」16百万円、「その他」355百万円として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において、特別利益の「その他」に含めて表示していた「投資有価証券売却益」は、重要性が増したため、当事業年度では区分掲記している。また、前事業年度において、特別利益に区分掲記していた「受取保険金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度では特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「受取保険金」として表示していた98百万円および「その他」として表示していた37百万円は、「投資有価証券売却益」7百万円、「その他」128百万円として組み替えている。
前事業年度において、特別損失の「その他」に含めて表示していた「投資有価証券評価損」は、重要性が増したため、当事業年度では区分掲記している。また、前事業年度において、特別損失に区分掲記していた「災害による損失」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度では特別損失の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失の「災害による損失」として表示していた316百万円および「その他」として表示していた55百万円は、「投資有価証券評価損」16百万円、「その他」355百万円として組み替えている。