有価証券報告書-第150期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、営業外収益に区分掲記していた「貸倒引当金戻入額」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度では営業外収益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「貸倒引当金戻入額」として表示していた684百万円および「その他」として表示していた905百万円は、「その他」1,590百万円として組み替えている。
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めていた「固定資産除売却損」は、重要性が増したため、当事業年度では区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「その他」として表示していた1,896百万円は、「固定資産除売却損」279百万円、「その他」1,617百万円として組み替えている。
前事業年度において、特別利益に区分掲記していた「固定資産売却益」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度では特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「固定資産売却益」として表示していた253百万円および「その他」として表示していた9百万円は、「その他」262百万円として組み替えている。
前事業年度において、特別損失の「その他」に含めていた「固定資産圧縮損」は、重要性が増したため、当事業年度では区分掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失の「その他」として表示していた235百万円は、「固定資産圧縮損」183百万円、「その他」52百万円として組み替えている。