有価証券報告書-第148期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
1 報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものである。
当社グループは、「ゼネラル・パッケージング・インダストリー」=GPIレンゴーとして多様な包装ニーズに応えるために、板紙から段ボール箱までの一貫生産に加え、軟包装や重包装、そして海外へも事業領域を広げ、それぞれの事業領域において取り扱う製品について包括的な戦略を立案し、事業活動を展開している。当社はこれら事業領域別のセグメントを基礎として、「板紙・紙加工関連事業」、「軟包装関連事業」、「重包装関連事業」および「海外関連事業」の4つを報告セグメントとしている。
「板紙・紙加工関連事業」は、国内における板紙、段ボールおよび段ボール箱の製造・販売を行っている。「軟包装関連事業」は、国内における軟包装製品およびセロファンの製造・販売を行っている。「重包装関連事業」は、国内における重包装製品の製造・販売を行っている。「海外関連事業」は、海外における板紙、段ボール、段ボール箱、軟包装製品、重包装製品および不織布の製造・販売を行っている。
2 報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、第5「経理の状況」 1「連結財務諸表等」 「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一である。報告セグメントの利益は、営業利益に基づいた数値である。セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいている。
3 報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
※1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。
※2 調整額は、次のとおりである。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額169百万円は、セグメント間取引消去である。
(2) セグメント資産の調整額△55,220百万円は、セグメント間取引消去である。
(3) 減価償却費の調整額△61百万円は、セグメント間取引消去である。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△42百万円は、セグメント間取引消去である。
※3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
※1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。
※2 調整額は、次のとおりである。
(1) セグメント利益の調整額196百万円は、セグメント間取引消去である。
(2) セグメント資産の調整額△55,830百万円は、セグメント間取引消去である。
(3) 減価償却費の調整額△52百万円は、セグメント間取引消去である。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3百万円は、セグメント間取引消去である。
※3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
2 地域ごとの情報
全セグメントの売上高に占める「本国」の割合が90%を超えているため、記載を省略している。
全セグメントの有形固定資産金額に占める「本国」の割合が90%を超えているため、記載を省略している。
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略している。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
2 地域ごとの情報
全セグメントの売上高に占める「本国」の割合が90%を超えているため、記載を省略している。
全セグメントの有形固定資産金額に占める「本国」の割合が90%を超えているため、記載を省略している。
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略している。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。なお、板紙・紙加工関連事業において、事業構造改善による減損損失818百万円を特別損失の「事業構造改善費用」として計上している。また、海外関連事業において、火災による減損損失174百万円を特別損失の「その他」として計上している。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。なお、その他の事業において、洋紙事業からの撤退による減損損失63百万円を特別損失の「事業撤退損」として計上している。
【報告セグメントごとののれんの償却額および未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
負ののれん発生益については、その総額に重要性が乏しいため、注記を省略している。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
負ののれん発生益については、その総額に重要性が乏しいため、注記を省略している。
【セグメント情報】
1 報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものである。
当社グループは、「ゼネラル・パッケージング・インダストリー」=GPIレンゴーとして多様な包装ニーズに応えるために、板紙から段ボール箱までの一貫生産に加え、軟包装や重包装、そして海外へも事業領域を広げ、それぞれの事業領域において取り扱う製品について包括的な戦略を立案し、事業活動を展開している。当社はこれら事業領域別のセグメントを基礎として、「板紙・紙加工関連事業」、「軟包装関連事業」、「重包装関連事業」および「海外関連事業」の4つを報告セグメントとしている。
「板紙・紙加工関連事業」は、国内における板紙、段ボールおよび段ボール箱の製造・販売を行っている。「軟包装関連事業」は、国内における軟包装製品およびセロファンの製造・販売を行っている。「重包装関連事業」は、国内における重包装製品の製造・販売を行っている。「海外関連事業」は、海外における板紙、段ボール、段ボール箱、軟包装製品、重包装製品および不織布の製造・販売を行っている。
2 報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、第5「経理の状況」 1「連結財務諸表等」 「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一である。報告セグメントの利益は、営業利益に基づいた数値である。セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいている。
3 報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
| 報告セグメント | その他 ※1 (百万円) | 調整額 ※2 (百万円) | 連結 財務諸表 計上額 ※3 (百万円) | |||||
| 板紙・ 紙加工 関連事業 (百万円) | 軟包装 関連事業 (百万円) | 重包装 関連事業 (百万円) | 海外 関連事業 (百万円) | 計 (百万円) | ||||
| 売上高 | ||||||||
| 外部顧客 への売上高 | 358,821 | 61,626 | 40,596 | 27,996 | 489,041 | 33,630 | ― | 522,671 |
| セグメント間 の内部売上高 又は振替高 | 1,662 | 38 | 1,328 | 6,397 | 9,426 | 21,457 | △30,884 | ― |
| 計 | 360,484 | 61,664 | 41,924 | 34,394 | 498,467 | 55,088 | △30,884 | 522,671 |
| セグメント利益 又は損失(△) | 3,225 | 2,103 | 621 | △653 | 5,295 | 102 | 169 | 5,567 |
| セグメント資産 | 517,794 | 44,963 | 40,859 | 72,772 | 676,391 | 34,504 | △55,220 | 655,674 |
| その他の項目 | ||||||||
| 減価償却費 | 22,698 | 2,210 | 928 | 1,957 | 27,795 | 1,749 | △61 | 29,483 |
| のれんの 償却額 | 445 | 237 | 359 | 595 | 1,636 | 68 | ― | 1,705 |
| 持分法適用 会社への 投資額 | 641 | ― | ― | 28,521 | 29,163 | 916 | ― | 30,079 |
| 有形固定資産 及び無形固定 資産の増加額 | 30,485 | 1,948 | 1,128 | 4,087 | 37,649 | 2,375 | △42 | 39,982 |
※1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。
※2 調整額は、次のとおりである。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額169百万円は、セグメント間取引消去である。
(2) セグメント資産の調整額△55,220百万円は、セグメント間取引消去である。
(3) 減価償却費の調整額△61百万円は、セグメント間取引消去である。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△42百万円は、セグメント間取引消去である。
※3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
| 報告セグメント | その他 ※1 (百万円) | 調整額 ※2 (百万円) | 連結 財務諸表 計上額 ※3 (百万円) | |||||
| 板紙・ 紙加工 関連事業 (百万円) | 軟包装 関連事業 (百万円) | 重包装 関連事業 (百万円) | 海外 関連事業 (百万円) | 計 (百万円) | ||||
| 売上高 | ||||||||
| 外部顧客 への売上高 | 367,335 | 63,872 | 40,814 | 26,338 | 498,361 | 34,172 | ― | 532,534 |
| セグメント間 の内部売上高 又は振替高 | 1,526 | 62 | 1,143 | 5,875 | 8,606 | 21,970 | △30,577 | ― |
| 計 | 368,861 | 63,935 | 41,957 | 32,213 | 506,968 | 56,142 | △30,577 | 532,534 |
| セグメント利益 | 8,406 | 4,249 | 1,739 | 352 | 14,748 | 781 | 196 | 15,727 |
| セグメント資産 | 505,719 | 51,282 | 39,887 | 69,638 | 666,528 | 33,992 | △55,830 | 644,690 |
| その他の項目 | ||||||||
| 減価償却費 | 23,021 | 1,927 | 983 | 1,808 | 27,741 | 1,529 | △52 | 29,218 |
| のれんの 償却額 | 235 | 237 | 355 | 496 | 1,325 | 68 | ― | 1,394 |
| 持分法適用 会社への 投資額 | 635 | 1,469 | ― | 29,573 | 31,678 | 800 | ― | 32,479 |
| 有形固定資産 及び無形固定 資産の増加額 | 22,327 | 3,061 | 1,171 | 1,710 | 28,271 | 1,381 | 3 | 29,656 |
※1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。
※2 調整額は、次のとおりである。
(1) セグメント利益の調整額196百万円は、セグメント間取引消去である。
(2) セグメント資産の調整額△55,830百万円は、セグメント間取引消去である。
(3) 減価償却費の調整額△52百万円は、セグメント間取引消去である。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3百万円は、セグメント間取引消去である。
※3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
| 板紙 (百万円) | 段ボール (百万円) | 段ボール箱 (百万円) | 軟包装製品 および セロファン (百万円) | その他 (百万円) | 合計 (百万円) | |
| 外部顧客への 売上高 | 48,547 | 39,624 | 260,589 | 63,893 | 110,016 | 522,671 |
2 地域ごとの情報
全セグメントの売上高に占める「本国」の割合が90%を超えているため、記載を省略している。
全セグメントの有形固定資産金額に占める「本国」の割合が90%を超えているため、記載を省略している。
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略している。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
| 板紙 (百万円) | 段ボール (百万円) | 段ボール箱 (百万円) | 軟包装製品 および セロファン (百万円) | その他 (百万円) | 合計 (百万円) | |
| 外部顧客への 売上高 | 54,921 | 40,810 | 258,823 | 66,020 | 111,957 | 532,534 |
2 地域ごとの情報
全セグメントの売上高に占める「本国」の割合が90%を超えているため、記載を省略している。
全セグメントの有形固定資産金額に占める「本国」の割合が90%を超えているため、記載を省略している。
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略している。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
| 報告セグメント | その他 (百万円) | 調整額 (百万円) | 合計 (百万円) | |||||
| 板紙・ 紙加工 関連事業 (百万円) | 軟包装 関連事業 (百万円) | 重包装 関連事業 (百万円) | 海外 関連事業 (百万円) | 計 (百万円) | ||||
| 減損損失 | 893 | ― | ― | 174 | 1,068 | ― | ― | 1,068 |
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。なお、板紙・紙加工関連事業において、事業構造改善による減損損失818百万円を特別損失の「事業構造改善費用」として計上している。また、海外関連事業において、火災による減損損失174百万円を特別損失の「その他」として計上している。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
| 報告セグメント | その他 (百万円) | 調整額 (百万円) | 合計 (百万円) | |||||
| 板紙・ 紙加工 関連事業 (百万円) | 軟包装 関連事業 (百万円) | 重包装 関連事業 (百万円) | 海外 関連事業 (百万円) | 計 (百万円) | ||||
| 減損損失 | 120 | 6 | ― | 279 | 407 | 91 | ― | 498 |
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。なお、その他の事業において、洋紙事業からの撤退による減損損失63百万円を特別損失の「事業撤退損」として計上している。
【報告セグメントごとののれんの償却額および未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
| 報告セグメント | その他 (百万円) | 調整額 (百万円) | 合計 (百万円) | |||||
| 板紙・ 紙加工 関連事業 (百万円) | 軟包装 関連事業 (百万円) | 重包装 関連事業 (百万円) | 海外 関連事業 (百万円) | 計 (百万円) | ||||
| (のれん) | ||||||||
| 当期償却額 | 445 | 237 | 359 | 595 | 1,636 | 68 | ― | 1,705 |
| 当期末残高 | 898 | 949 | 1,245 | 1,167 | 4,262 | 86 | ― | 4,348 |
| (負ののれん) | ||||||||
| 当期償却額 | 76 | 1 | 106 | 25 | 210 | ― | ― | 210 |
| 当期末残高 | 262 | 18 | ― | 87 | 368 | ― | ― | 368 |
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
| 報告セグメント | その他 (百万円) | 調整額 (百万円) | 合計 (百万円) | |||||
| 板紙・ 紙加工 関連事業 (百万円) | 軟包装 関連事業 (百万円) | 重包装 関連事業 (百万円) | 海外 関連事業 (百万円) | 計 (百万円) | ||||
| (のれん) | ||||||||
| 当期償却額 | 235 | 237 | 355 | 496 | 1,325 | 68 | ― | 1,394 |
| 当期末残高 | 662 | 712 | 889 | 546 | 2,811 | 17 | ― | 2,828 |
| (負ののれん) | ||||||||
| 当期償却額 | 39 | 1 | ― | 11 | 51 | ― | ― | 51 |
| 当期末残高 | 223 | 16 | ― | 24 | 264 | ― | ― | 264 |
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、国内における不織布、紙器機械、洋紙の製造・販売、運送事業、保険代理業、リース業および不動産業を含んでいる。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
負ののれん発生益については、その総額に重要性が乏しいため、注記を省略している。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
負ののれん発生益については、その総額に重要性が乏しいため、注記を省略している。