- 7987
- 2026/09/02
- 時価
- 162億円
- PER 予
- 7.86倍
- 2010年以降
- 赤字-60.6倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.49倍
- 2010年以降
- 0.4-0.96倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.89%
- ROE 予
- 6.25%
- ROA 予
- 3.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ナカバヤシ(7987)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 18億300万
- 2008年3月31日 -58.85%
- 7億4200万
- 2009年3月31日 -66.71%
- 2億4700万
- 2010年3月31日 +65.18%
- 4億800万
- 2011年3月31日 -35.05%
- 2億6500万
- 2012年3月31日 -31.32%
- 1億8200万
- 2013年3月31日 +64.29%
- 2億9900万
- 2014年3月31日 +15.38%
- 3億4500万
- 2015年3月31日 +61.16%
- 5億5600万
- 2016年3月31日 -38.67%
- 3億4100万
- 2017年3月31日 +92.08%
- 6億5500万
- 2018年3月31日 +42.75%
- 9億3500万
- 2019年3月31日 -38.07%
- 5億7900万
- 2020年3月31日 -45.94%
- 3億1300万
- 2021年3月31日 +143.77%
- 7億6300万
- 2022年3月31日 -4.33%
- 7億3000万
- 2023年3月31日 +16.03%
- 8億4700万
- 2024年3月31日 +21.37%
- 10億2800万
- 2025年3月31日 +3.79%
- 10億6700万
- 2026年3月31日 +46.2%
- 15億6000万
個別
- 2007年3月31日
- 17億9900万
- 2008年3月31日 -57.92%
- 7億5700万
- 2009年3月31日 -62.62%
- 2億8300万
- 2010年3月31日 +49.12%
- 4億2200万
- 2011年3月31日 -28.2%
- 3億300万
- 2012年3月31日 -28.05%
- 2億1800万
- 2013年3月31日 +47.25%
- 3億2100万
- 2014年3月31日 +12.46%
- 3億6100万
- 2015年3月31日 +53.74%
- 5億5500万
- 2016年3月31日 -36.76%
- 3億5100万
- 2017年3月31日 +82.34%
- 6億4000万
- 2018年3月31日 +37.66%
- 8億8100万
- 2019年3月31日 -40.18%
- 5億2700万
- 2020年3月31日 -47.63%
- 2億7600万
- 2021年3月31日 +140.94%
- 6億6500万
- 2022年3月31日 -0.45%
- 6億6200万
- 2023年3月31日 +17.22%
- 7億7600万
- 2024年3月31日 +22.81%
- 9億5300万
- 2025年3月31日 +6.19%
- 10億1200万
- 2026年3月31日 +45.26%
- 14億7000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 9:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 74百万円 922百万円 法人税等及び税効果額 △40百万円 △223百万円 その他有価証券評価差額金 39百万円 492百万円 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 前払年金費用 △245百万円 △243百万円 その他有価証券評価差額金 △447百万円 △655百万円 特別償却準備金 △3百万円 △2百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:00
(注)1.評価性引当額が99百万円減少しております。この減少の主な内容は、減損損失に係る評価性引当額が増加したものの、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が減少したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △190百万円 △177百万円 その他有価証券評価差額金 △507百万円 △731百万円 退職給付に係る資産 △534百万円 △773百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額