ヴィアHD（7918）ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 31億5700万
- 2009年3月31日 -11.85%
- 27億8300万
- 2010年3月31日 -21.16%
- 21億9400万
- 2010年12月31日 -14.36%
- 18億7900万
- 2011年3月31日 +81%
- 34億100万
- 2011年6月30日 -4.41%
- 32億5100万
- 2011年9月30日 -1.54%
- 32億100万
- 2011年12月31日 -1.59%
- 31億5000万
- 2012年3月31日 -29.78%
- 22億1200万
- 2012年6月30日 -0.27%
- 22億600万
- 2012年9月30日 -1.72%
- 21億6800万
- 2012年12月31日 -1.8%
- 21億2900万
- 2013年3月31日 -1.78%
- 20億9100万
- 2013年6月30日 -1.82%
- 20億5300万
- 2013年9月30日 -1.8%
- 20億1600万
- 2013年12月31日 -1.88%
- 19億7800万
- 2014年3月31日 -1.87%
- 19億4100万
- 2014年6月30日 -1.96%
- 19億300万
- 2014年9月30日 -1.94%
- 18億6600万
- 2014年12月31日 -2.04%
- 18億2800万
- 2015年3月31日 -2.08%
- 17億9000万
- 2015年6月30日 -2.07%
- 17億5300万
- 2015年9月30日 -2.17%
- 17億1500万
- 2015年12月31日 -2.16%
- 16億7800万
- 2016年3月31日 -2.26%
- 16億4000万
- 2016年6月30日 -2.26%
- 16億300万
- 2016年9月30日 -2.37%
- 15億6500万
- 2016年12月31日 -2.36%
- 15億2800万
- 2017年3月31日 -2.49%
- 14億9000万
- 2017年6月30日 -2.42%
- 14億5400万
- 2017年9月30日 -2.41%
- 14億1900万
- 2017年12月31日 -2.54%
- 13億8300万
- 2018年3月31日 -2.6%
- 13億4700万
- 2018年6月30日 -2.67%
- 13億1100万
- 2018年9月30日 -2.75%
- 12億7500万
- 2018年12月31日 -2.82%
- 12億3900万
- 2019年3月31日 -16.38%
- 10億3600万
- 2019年6月30日 -2.7%
- 10億800万
- 2019年9月30日 -2.78%
- 9億8000万
- 2019年12月31日 -2.86%
- 9億5200万
- 2020年3月31日 -49.89%
- 4億7700万
- 2020年6月30日 -3.77%
- 4億5900万
- 2020年9月30日 -3.7%
- 4億4200万
- 2020年12月31日 -93.44%
- 2900万
- 2021年3月31日 -6.9%
- 2700万
- 2021年6月30日 -11.11%
- 2400万
- 2021年9月30日 -8.33%
- 2200万
- 2021年12月31日 -9.09%
- 2000万
個別
- 2008年3月31日
- 3200万
- 2009年3月31日 +6.25%
- 3400万
- 2010年3月31日 -29.41%
- 2400万
- 2011年3月31日 -45.83%
- 1300万
- 2012年3月31日 -76.92%
- 300万
- 2013年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等（連結）
- (b) 本C種優先株主による、金銭を対価とする取得請求権の行使の制限2024/02/06 16:02
2028年3月30日を経過した場合、期末日の剰余金分配可能額が当該期末日を基準としたC種優先株式に係る基準価額、D種優先株式配当額及び普通株式配当額の合計額以下になった場合、各事業年度末日及び第2四半期末日における連結純資産額がC種優先株式払込完了時点の連結純資産を一定割合以上下回った場合、連結経常損益が2022年3月期以降において2期連続で損失となった場合、又は、各事業年度の決算期における連結のレバレッジ・レシオ(有利子負債の合計額/(経常損益+減価償却費(のれん償却費を含みます。)))の数値が一定値を超えた場合等に限り金銭を対価とする取得請求権の行使を行うことができること。
(c) 当社による、金銭を対価とする取得条項に基づきC種優先株式を取得する権利の行使の制限
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
