光陽社（7946）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 4434万
2009年3月31日 -31.9%: 3020万
2011年6月30日 -72.79%: 821万
2011年9月30日 +98.87%: 1634万
2011年12月31日 -48.77%: 837万
2012年3月31日 +99.01%: 1666万
2012年6月30日 +51.83%: 2529万
2012年9月30日 -37.13%: 1590万
2012年12月31日 +5.22%: 1673万
2013年3月31日 +0.57%: 1683万
2013年6月30日 +102.04%: 3400万
2013年9月30日 +1.01%: 3434万
2013年12月31日 -49.24%: 1743万
2014年3月31日 +102.74%: 3534万
2014年6月30日 +48.54%: 5250万
2014年9月30日 -34.64%: 3431万
2014年12月31日 -20.58%: 2725万
2019年6月30日 +192.52%: 7972万
2019年9月30日 -17.56%: 6572万
2019年12月31日 -60.67%: 2585万
2020年3月31日 +114.96%: 5557万
2020年6月30日 +44.35%: 8022万
2020年9月30日 -38.91%: 4900万
2020年12月31日 -50.73%: 2414万
2021年3月31日 +94.17%: 4688万
2021年6月30日 +22.05%: 5722万
2021年9月30日 -24.37%: 4327万
2021年12月31日 -45.77%: 2347万
2022年3月31日 +117.65%: 5108万
2022年6月30日 +47.21%: 7520万
2022年9月30日 -23.75%: 5734万
2022年12月31日 -52.75%: 2709万
2023年3月31日 +94.51%: 5269万
2023年6月30日 +47.04%: 7748万
2023年9月30日 -32.82%: 5205万
2023年12月31日 -52.29%: 2483万
2024年3月31日 +98.84%: 4937万
2024年6月30日 +46.81%: 7248万
2024年9月30日 -29.91%: 5080万
2024年12月31日 -51.48%: 2465万
2025年3月31日 +86.07%: 4587万
2025年6月30日 +52.13%: 6978万
2025年9月30日 -32.13%: 4735万
2025年12月31日 -52.43%: 2253万
2026年3月31日 +124.51%: 5058万

個別

2008年3月31日: 4434万
2009年3月31日 -31.9%: 3020万
2012年3月31日 -44.83%: 1666万
2013年3月31日 +1.02%: 1683万
2014年3月31日 +110.02%: 3534万
2015年3月31日 +9.28%: 3863万
2015年6月30日 +78.58%: 6898万
2015年9月30日 -44.24%: 3846万
2015年12月31日 -52.88%: 1812万
2016年3月31日 +124.76%: 4073万
2016年6月30日 +75.7%: 7157万
2016年9月30日 -14.15%: 6144万
2016年12月31日 -48.9%: 3139万
2017年3月31日 +104.06%: 6407万
2017年6月30日 +21.34%: 7774万
2017年9月30日 -13.42%: 6730万
2017年12月31日 -59.33%: 2737万
2018年3月31日 +101.17%: 5506万
2018年6月30日 +65.24%: 9099万
2018年9月30日 -14.59%: 7771万
2018年12月31日 -63.69%: 2821万
2019年3月31日 +87.85%: 5300万
2020年3月31日 +1.37%: 5373万
2021年3月31日 -16.79%: 4471万
2022年3月31日 +8.23%: 4839万
2023年3月31日 +2.9%: 4979万
2024年3月31日 -7.41%: 4610万
2025年3月31日 -8.71%: 4209万
2026年3月31日 +8.71%: 4575万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
従業員給料手当	413,959	千円	417,725	千円
賞与引当金繰入額	22,877		27,018
退職給付費用	9,973		16,873

2026/06/26 16:13

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品、原材料、貯蔵品…先入先出法
仕掛品……………………売価還元法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については、以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～39年
機械装置及び運搬具 2年～10年2026/06/26 16:13

#3 引当金明細表（連結）

賞与引当金の当期減少額(その他)は、引当金と支給額の差額であります。2026/06/26 16:13

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品・原材料・貯蔵品…先入先出法
仕掛品……………………売価還元法
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6年～39年
機械及び装置 2年～10年2026/06/26 16:13