9474 ゼンリン

9474
2026/06/23
時価
483億円
PER 予
18.02倍
2010年以降
12.56-65.05倍
(2010-2026年)
PBR
0.92倍
2010年以降
0.72-4.84倍
(2010-2026年)
配当 予
4.98%
ROE 予
5.11%
ROA 予
3.47%
資料
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ゼンリン(9474)のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
51億9700万
2009年3月31日 +1.9%
52億9600万
2010年3月31日 +3.55%
54億8400万
2010年12月31日 +4.05%
57億600万
2011年3月31日 +0.26%
57億2100万
2011年6月30日 +4.77%
59億9400万
2011年9月30日 +1.18%
60億6500万
2011年12月31日 +3.68%
62億8800万
2012年3月31日 +1.1%
63億5700万
2012年6月30日 +11.61%
70億9500万
2012年9月30日 -1.63%
69億7900万
2012年12月31日 +2.29%
71億3900万
2013年3月31日 +1.26%
72億2900万
2013年6月30日 +11.25%
80億4200万
2013年9月30日 -0.85%
79億7400万
2013年12月31日 +4.36%
83億2200万
2014年3月31日 +0.79%
83億8800万
2014年6月30日 +5.75%
88億7000万
2014年9月30日 -0.62%
88億1500万
2014年12月31日 +0.28%
88億4000万
2015年3月31日 +1.39%
89億6300万
2015年6月30日 +2.83%
92億1700万
2015年9月30日 -5.45%
87億1500万
2015年12月31日 +24.1%
108億1500万
2016年3月31日 +7.79%
116億5700万
2016年6月30日 +1.32%
118億1100万
2016年9月30日 -5.15%
112億300万
2016年12月31日 +7.81%
120億7800万
2017年3月31日 -2.09%
118億2500万
2017年6月30日 -1.18%
116億8500万
2017年9月30日 -3.77%
112億4400万
2017年12月31日 -1.92%
110億2800万
2018年3月31日 +4.3%
115億200万
2018年6月30日 +0.59%
115億7000万
2018年9月30日 -6.15%
108億5800万
2018年12月31日 -3.44%
104億8500万
2019年3月31日 +1.72%
106億6500万
2019年6月30日 +0.18%
106億8400万
2019年9月30日 -7.61%
98億7100万
2019年12月31日 +0.8%
99億5000万
2020年3月31日 -1.86%
97億6500万
2020年6月30日 +0.4%
98億400万
2020年9月30日 -8.05%
90億1500万
2020年12月31日 +11.48%
100億5000万
2021年3月31日 +2.81%
103億3200万
2021年6月30日 +4.96%
108億4400万
2021年9月30日 -7.62%
100億1800万
2021年12月31日 -0.53%
99億6500万
2022年3月31日 -0.07%
99億5800万
2022年6月30日 +8.11%
107億6600万
2022年9月30日 -5.03%
102億2400万
2022年12月31日 +9.08%
111億5200万
2023年3月31日 -2.01%
109億2800万
2023年6月30日 +9.06%
119億1800万
2023年9月30日 -5.83%
112億2300万
2023年12月31日 -0.91%
111億2100万
2024年3月31日 -0.1%
111億1000万
2024年6月30日 +7.03%
118億9100万
2024年9月30日 -5.16%
112億7800万
2024年12月31日 -0.97%
111億6900万
2025年3月31日 -2.58%
108億8100万
2025年6月30日 +3.31%
112億4100万
2025年9月30日 -6.4%
105億2200万
2025年12月31日 -1.01%
104億1600万
2026年3月31日 +2.91%
107億1900万

個別

2008年3月31日
44億8500万
2009年3月31日 -7.25%
41億6000万
2010年3月31日 +2.55%
42億6600万
2011年3月31日 -2.18%
41億7300万
2012年3月31日 -2.32%
40億7600万
2013年3月31日 +19.11%
48億5500万
2014年3月31日 +14.46%
55億5700万
2015年3月31日 +2.16%
56億7700万
2016年3月31日 +43.42%
81億4200万
2017年3月31日 -3.41%
78億6400万
2018年3月31日 -3.06%
76億2300万
2019年3月31日 -7.65%
70億4000万
2020年3月31日 -1.42%
69億4000万
2021年3月31日 +10.97%
77億100万
2022年3月31日 +0.01%
77億200万
2023年3月31日 +18.32%
91億1300万
2024年3月31日 +4.53%
95億2600万
2025年3月31日 -1.07%
94億2400万
2026年3月31日 -2.16%
92億2000万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
② 無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法
2026/06/18 9:30
#2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
被取得企業の名称 ㈱アーバンエックステクノロジーズ
事業の内容 画像処理等を活用した簡易な道路点検ソフトウエアの開発、都市空間のリアルタイム
デジタルツイン構築
2026/06/18 9:30
#3 会計方針に関する事項(連結)
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
a.市場販売目的のソフトウエア
2026/06/18 9:30
#4 固定資産除売却損の注記(連結)
※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
リース資産(有形)00
ソフトウエア19
その他1548
2026/06/18 9:30
#5 有形固定資産等明細表(連結)
(注)※1 ソフトウエアの当期増加額の主な内容は、各種デ-タベ-ス制作システム1,751百万円、地図情報流通基盤ソフトウエア752百万円であります。
2 無形固定資産その他に含むソフトウエア仮勘定の当期増加額の内、当期に完成し利用を開始したものは当期中にソフトウエアへ振替えられております。
2026/06/18 9:30
#6 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは次の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
用途(場所)種類減損損失(百万円)
事業用資産(福岡県北九州市)ソフトウエア193
事業用資産(福岡県北九州市)その他(ソフトウエア仮勘定)99
事業用資産(福岡県北九州市)その他(長期前払費用)21
事業用資産(東京都港区)ソフトウエア11
合計325
当社グループは、事業用資産については主に管理会計上の事業区分に基づきグルーピングしております。
当連結会計年度において減損の要否の判定を行い、投資額の回収が見込まれていない事業用資産について、帳簿価額の全額を減損損失として特別損失に計上しております。
2026/06/18 9:30
#7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
ゴルフ会員権等評価損3636
ソフトウエア償却限度超過額592610
貸倒引当金2324
(表示方法の変更)
「退職給付引当金」
2026/06/18 9:30
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
2)受注実績
当社グループは、主に見込み生産を行っております。地図関連やソフトウエアの受託案件等、一部には受注生産も行っておりますが、その多くが短期間で販売するものであることから、受注状況につきましては記載を省略しております。
3)販売実績
2026/06/18 9:30
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
② 受託契約等
受託契約等に係る収益は、主にプロダクトソリューション事業、マーケティングソリューション事業、公共ソリューション事業、インフラソリューション事業などにおけるソフトウエア、企画地図、調査などの受託契約等であり、義務の履行により、他に転用できない資産が創出され、完了した作業に対する支払いを受ける強制可能な権利を有することから、一定期間にわたり履行義務が充足されるものであり、原則として報告期間の末日において測定した履行義務の充足に係る進捗度に基づいて収益を認識しております。
この進捗度の測定は、作業の進捗に伴ってコストが発生していると考えられることから、進捗の実態を適切に反映するために発生したコストに基づくインプット法を採用しております。
2026/06/18 9:30
#10 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(重要な会計上の見積り)
(ソフトウエアの減損の判定)
(1)当事業年度の貸借対照表に計上した金額
2026/06/18 9:30
#11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2) 受託契約等
受託契約等に係る収益は、主にプロダクトソリューション事業、マーケティングソリューション事業、公共ソリューション事業、インフラソリューション事業などにおけるソフトウエア、企画地図、調査などの受託契約等であり、義務の履行により、他に転用できない資産が創出され、完了した作業に対する支払いを受ける強制可能な権利を有することから、一定期間にわたり履行義務が充足されるものであり、原則として報告期間の末日において測定した履行義務の充足に係る進捗度に基づいて収益を認識しております。
この進捗度の測定は、作業の進捗に伴ってコストが発生していると考えられることから、進捗の実態を適切に反映するために発生したコストに基づくインプット法を採用しております。
2026/06/18 9:30

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