セントラル硝子(4044)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 95億4900万
- 2009年3月31日 -76.6%
- 22億3400万
- 2009年12月31日 +37.69%
- 30億7600万
- 2010年3月31日 +9.92%
- 33億8100万
- 2010年6月30日 -45.1%
- 18億5600万
- 2010年9月30日 +32.97%
- 24億6800万
- 2010年12月31日 +96.52%
- 48億5000万
- 2011年3月31日 +26.68%
- 61億4400万
- 2011年6月30日 -75%
- 15億3600万
- 2011年9月30日 +40.3%
- 21億5500万
- 2011年12月31日 +72.3%
- 37億1300万
- 2012年3月31日 +56.83%
- 58億2300万
- 2012年6月30日 -60.98%
- 22億7200万
- 2012年9月30日 +61.75%
- 36億7500万
- 2012年12月31日 +66.29%
- 61億1100万
- 2013年3月31日 +23.63%
- 75億5500万
- 2013年6月30日 -71.22%
- 21億7400万
- 2013年9月30日 +89.51%
- 41億2000万
- 2013年12月31日 +66.58%
- 68億6300万
- 2014年3月31日 +47.33%
- 101億1100万
- 2014年6月30日 -76.79%
- 23億4700万
- 2014年9月30日 +88.84%
- 44億3200万
- 2014年12月31日 +77.96%
- 78億8700万
- 2015年3月31日 +46.34%
- 115億4200万
- 2015年6月30日 -72.35%
- 31億9100万
- 2015年9月30日 +112.13%
- 67億6900万
- 2015年12月31日 +63.45%
- 110億6400万
- 2016年3月31日 +26.06%
- 139億4700万
- 2016年6月30日 -79.11%
- 29億1300万
- 2016年9月30日 +99.42%
- 58億900万
- 2016年12月31日 +52.59%
- 88億6400万
- 2017年3月31日 +46.46%
- 129億8200万
- 2017年6月30日 -90.56%
- 12億2500万
- 2017年9月30日 +119.67%
- 26億9100万
- 2017年12月31日 +68.78%
- 45億4200万
- 2018年3月31日 +32.96%
- 60億3900万
- 2018年6月30日 -70.41%
- 17億8700万
- 2018年9月30日 +163.35%
- 47億600万
- 2018年12月31日 +63.6%
- 76億9900万
- 2019年3月31日 +31.16%
- 100億9800万
- 2019年6月30日 -82.8%
- 17億3700万
- 2019年9月30日 +111.57%
- 36億7500万
- 2019年12月31日 +50.23%
- 55億2100万
- 2020年3月31日 +44.45%
- 79億7500万
- 2020年6月30日 -94.68%
- 4億2400万
- 2020年9月30日
- -7億3200万
- 2020年12月31日
- 14億3400万
- 2021年3月31日 +183.4%
- 40億6400万
- 2021年6月30日 -53.13%
- 19億500万
- 2021年9月30日 +36.43%
- 25億9900万
- 2021年12月31日 +54.6%
- 40億1800万
- 2022年3月31日 +80.74%
- 72億6200万
- 2022年6月30日 -49.94%
- 36億3500万
- 2022年9月30日 +104.29%
- 74億2600万
- 2022年12月31日 +68.29%
- 124億9700万
- 2023年3月31日 +34.09%
- 167億5700万
- 2023年6月30日 -83.02%
- 28億4500万
- 2023年9月30日 +111.25%
- 60億1000万
- 2023年12月31日 +75.67%
- 105億5800万
- 2024年3月31日 +37.58%
- 145億2600万
- 2024年6月30日 -79.76%
- 29億4000万
- 2024年9月30日 +61.43%
- 47億4600万
- 2024年12月31日 +77.71%
- 84億3400万
- 2025年3月31日 +26.03%
- 106億2900万
- 2025年9月30日 -76.46%
- 25億200万
- 2025年12月31日 +153.12%
- 63億3300万
- 2026年3月31日 +58.36%
- 100億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 80億3100万
- 2009年3月31日 -85.13%
- 11億9400万
- 2010年3月31日 +163.99%
- 31億5200万
- 2011年3月31日 +58.82%
- 50億600万
- 2012年3月31日 +14.86%
- 57億5000万
- 2013年3月31日 +36.1%
- 78億2600万
- 2014年3月31日 -22.77%
- 60億4400万
- 2015年3月31日 +25.18%
- 75億6600万
- 2016年3月31日 +17.64%
- 89億100万
- 2017年3月31日 +1.65%
- 90億4800万
- 2018年3月31日 -28.67%
- 64億5400万
- 2019年3月31日 +2.39%
- 66億800万
- 2020年3月31日 -35.88%
- 42億3700万
- 2021年3月31日 -38%
- 26億2700万
- 2022年3月31日 +119.22%
- 57億5900万
- 2023年3月31日 +38.5%
- 79億7600万
- 2024年3月31日 -28.27%
- 57億2100万
- 2025年3月31日 -30.57%
- 39億7200万
- 2026年3月31日 -33.21%
- 26億5300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2026/06/22 15:52
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 売上高 1,544百万円2026/06/22 15:52
営業利益 △157百万円 - #3 役員報酬(連結)
- (b) 業績連動報酬の決定方針2026/06/22 15:52
業績連動報酬は、基本ベース額に業績連動係数を乗じて決定されます。ここで用いられる基本ベース額は、役位及び社長執行役員により提案された評価を基に、指名・報酬委員会が審議し、確定されます。また業績連動係数は、連結営業利益の目標値に対する当該事業年度(前年度)の達成度により算定されます。
なお、当事業年度における業績連動報酬に係る指標である連結営業利益の目標値は11,000百万円で、2025年3月期の実績は10,629百万円です。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ③中期経営計画の財務目標2026/06/22 15:52
(経営環境及び対処すべき課題)2027年度(Phase1最終年度) 2030年度(Phase2最終年度) 営業利益 130億円 200億円 ROE 8.7% 10%以上
今後の見通しにつきましては、AI向け半導体の需要増加による先端ロジックメーカーの増産基調は継続するものと考えておりますが、中東情勢に起因する原燃材料の価格上昇及び継続的な調達への不確実性の高まりなど、当社製品の販売に与える影響は不確かで、今後も不透明な状況が続くものと思われます。当社グループといたしましては、一昨年に公表した、長期ビジョン「VISION 2030」、ありたい姿「サステナブルな社会の実現に寄与する『スペシャリティ・マテリアルズ・カンパニー』になる」の実現に向けて、ESG経営により事業基盤を強化し、ポートフォリオの最適化を進めることにより、グループの企業力強化に努めてまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における業績につきましては、当社グループは積極的な販売活動を展開いたしました結果、当期の売上高は144,479百万円と、前期比0.2%の増加となりました。2026/06/22 15:52
損益面につきましては、経営全般にわたる業務の効率化・合理化施策を推進してまいりましたが、営業利益は前期比599百万円減少の10,029百万円となりました。経常利益は前期比116百万円増加の12,281百万円となり、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比2,681百万円増加の8,360百万円となりました。
セグメント別の状況につきましては、従来「化成品事業」及び「ガラス事業」の2つを報告セグメントとしておりましたが、情報開示の充実を図るべく、当連結会計年度より「電子材料事業」「エネルギー材料事業」「ライフ&ヘルスケア事業」及び「ガラス事業」の4つに変更いたしました。なお、前期との比較は、変更後のセグメント区分に組み替えて比較しております。