有価証券報告書-第121期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社グループにおいては、平成28年度から平成30年度にかけての新中期経営計画 『 共創2018 』 に基づき、次の項目を中心に課題解決に向けて取り組んでいる。
(1)本業の『稼ぐ力』の早期回復で確実な増益体質を構築
(2)新製品の開発促進と業績への早期貢献
(3)堺化学グループ間の協業や社外との提携強化により、事業の相乗効果を実現
(4)海外を含めた成長市場での事業展開を加速
(5)攻めのガバナンスを採り入れグループ経営の充実を促進
(6)価値観や目指す方向性の共有化で社員の一体感を醸成する風土改革の実行
(1)本業の『稼ぐ力』の早期回復で確実な増益体質を構築
(2)新製品の開発促進と業績への早期貢献
(3)堺化学グループ間の協業や社外との提携強化により、事業の相乗効果を実現
(4)海外を含めた成長市場での事業展開を加速
(5)攻めのガバナンスを採り入れグループ経営の充実を促進
(6)価値観や目指す方向性の共有化で社員の一体感を醸成する風土改革の実行