有価証券報告書-第89期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

※10 減損損失の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
減損損失 1,123百万円	1,529百万円

前連結会計年度にて計上した重要な減損損失は以下のとおりであります。
重要な減損損失

場所	用途	種類	減損損失
愛知県豊田市	電子材料製造設備	機械装置 他	519百万円

当社及び連結子会社は、原則として事業用資産については継続的に損益を把握している管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとに把握しております。
連結子会社が保有する電子材料製造設備について、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。減損損失の内訳は、建物及び構築物231百万円、機械装置及び運搬具287百万円であります。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は主として公示価格を基に算定しております。
また、上記以外の減損損失は、重要性が乏しいため、記載を省略しております。
当連結会計年度にて計上した重要な減損損失は以下のとおりであります。
重要な減損損失

場所	用途	種類	減損損失
埼玉県所沢市 他	合成樹脂製造設備	建物、機械装置 他	615百万円
大阪府豊中市	合成樹脂製造設備	建物、機械装置 他	719百万円

当社及び連結子会社は、原則として事業用資産については継続的に損益を把握している管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとに把握しております。
連結子会社が保有する合成樹脂製造設備について、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。減損損失の内訳は、建物及び構築物837百万円、機械装置及び運搬具462百万円、その他35百万円であります。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は主として固定資産税評価額を基に算定しております。
また、上記以外の減損損失は、重要性が乏しいため、記載を省略しております。