四半期報告書-第96期第2四半期(平成29年7月1日-平成29年9月30日)
有報資料
(1)業績の状況
3カ年の新中期経営計画「SHIFT 2019 -Fusion-」のスタートとなる当第2四半期連結累計期間は、新築戸建住宅や高機能プラスチックスカンパニーの戦略分野を中心に堅調に販売を拡大し増収となった。
利益については、高付加価値製品の販売拡大によるプロダクトミックス改善や原価低減の取り組みなどにより、原料高の影響を跳ね返し、各段階の利益で増益となり、第2四半期連結累計期間としての過去最高益を更新した。
また、未来への成長投資(M&A、出資、設備投資、研究開発)も順調に進捗した。
当第2四半期連結累計期間の連結経営成績は、売上高534,136百万円(前年同四半期比3.1%増)、営業利益46,000百万円(前年同四半期比5.4%増)、経常利益48,603百万円(前年同四半期比21.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益34,206百万円(前年同四半期比31.2%増)となった。
セグメントの業績は、次のとおりである。
①住宅事業
当第2四半期連結累計期間は、原材料価格の上昇などの影響があったが、新築戸建住宅の販売が堅調に推移し増収・増益となった。
受注については、新築住宅事業は、集合住宅が減少したが、戸建住宅は特にファーストバイヤー向けの分譲・建売住宅や新商品が好調に推移し、全体では前年同期を上回った。リフォーム事業は、太陽光発電システムが低調であったが、戦略商材である新外壁及びバスが順調に推移し、前年同期並みとなった。
施策面では、新築住宅事業においては、寄棟屋根に大容量太陽光発電パネルを搭載し、エネルギー自給自足率100%の実現が可能な新商品「スマートパワーステーションGR」および同タイプの平屋住宅「楽の家」を7月に発売した。また、モデルハウス数の拡大およびリニューアル、顧客発掘手段の多様化により集客強化に取り組んだ。リフォーム事業では、営業体制の強化を図るとともに、新外壁「エコシャンテ」などの戦略商材の展開により、お客様へのライフスタイルに合わせた提案を進めた。
これらの結果、売上高は244,390百万円(前年同四半期比2.8%増)、営業利益は17,802百万円(前年同四半期比3.6%増)となった。
②環境・ライフライン事業
当第2四半期連結累計期間は、重点拡大製品の拡販が順調に推移するとともに、原材料価格上昇に伴うスプレッドの悪化を、出荷平準化などによる原価低減策でカバーすることにより、前年同期に続き第2四半期連結累計期間としての過去最高益を更新した。
配管・インフラ分野では、売上高については、構造改革の影響があったものの、大都市圏を中心としたインフラ・商業建築向けの重点拡大製品の拡販により、前年同期並みとなった。また、海外戦略における重点拠点であるASEAN市場の深耕に向け、ベトナムの大手パイプメーカー(TIEN PHONG PLASTIC JOINT STOCK COMPANYグループ)への資本参加を進めた。
建築・住環境分野では、集合住宅の需要減少の影響を受けたものの、介護用設備機器や機能性畳の販売を拡大し、売上高は前年同期並みとなった。
機能材料分野では、航空機向け成形用プラスチックシートが納入延期の影響を受けたものの、海外の鉄道枕木向けや首都圏のインフラ案件向けの合成木材(FFU)の採用が拡大し、売上高は前年同期を上回った。
これらの結果、売上高112,054百万円(前年同四半期比0.0%増)、営業利益4,843百万円(前年同四半期比52.1%増)となった。
③高機能プラスチックス事業
当第2四半期連結累計期間は、売上高、営業利益ともに前年同期を上回り、営業利益は第2四半期連結累計期間としての過去最高益を更新した。
エレクトロニクス分野では、スマートフォンやタブレットなどモバイル端末の需要が回復し、売上高は前年同期を上回った。
車輌・輸送分野では、中国・北米地域の市況がやや停滞した影響はあったものの、高機能品を中心に販売を伸ばし、売上高は前年同期を上回った。なお、8月にカーエレクトロニクス領域などでの事業拡大を図るべく、ポリマテック・ジャパン株式会社グループの経営権を取得した。
住インフラ材分野では、塩素化塩化ビニル(CPVC)樹脂や耐火材料の売上が堅調に推移した。なお、ウレタン事業を中心として住インフラ材分野の事業拡大を図るべく、7月に株式会社ソフランウイズの全株式を譲り受ける株式譲渡契約を締結した。
ライフサイエンス分野では、検査薬事業が国内外で安定的に推移した。
これらの結果、売上高185,524百万円(前年同四半期比5.0%増)、営業利益28,809百万円(前年同四半期比4.7%増)となった。
④その他事業
当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,730百万円(前年同四半期比109.7%増)、営業損失4,832百万円(前年同四半期は営業損失3,856百万円)となった。
(2)キャッシュ・フローの状況
当第2四半期連結累計期間における現金及び現金同等物(以下、「資金」という。)は、前連結会計年度末より1,873百万円減少し、当第2四半期連結会計期間末で87,982百万円となった。
当第2四半期連結累計期間における各キャッシュ・フローの状況と要因は次のとおりである。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当第2四半期連結累計期間において営業活動の結果増加した資金は36,237百万円(前年同四半期は59,805百万円の増加)となった。これは、税金等調整前四半期純利益50,166百万円、減価償却費17,599百万円などの増加要因が、法人税等の支払11,895百万円、たな卸資産の増7,543百万円、仕入債務の減7,017百万円などの減少要因を上回ったためである。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当第2四半期連結累計期間において投資活動の結果減少した資金は16,619百万円(前年同四半期は9,606百万円の減少)となった。これは、定期預金の純減18,845百万円などの増加があった一方で、主に重点および成長分野を中心に有形固定資産の取得21,817百万円を行ったことや、自動車やモバイル端末向けのエレクトロニクス関連部品の製造・販売会社であるポリマテック・ジャパン株式会社グループの経営権を取得したことに伴う支出などがあったためである。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
当第2四半期連結累計期間において財務活動の結果減少した資金は24,768百万円(前年同四半期は24,589百万円の減少)となった。これは、自己株式の取得による支出10,536百万円、配当金の支払9,645百万円(非支配株主への配当金の支払いを含む)に加えて、有利子負債の純減4,902百万円等があったためである。
(3)事業上及び財務上の対処すべき課題
当第2四半期連結累計期間において新たに発生した事業上及び財務上の対処すべき課題はない。
なお、当社は財務及び事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針を定めており、その内容等(会社法施行規則第118条第3号に掲げる事項)は次のとおりである。
①基本方針の内容の概要
当社の株主の在り方について、当社は、株主は市場での自由な取引を通じて決まるものと考えている。したがって、株式会社の支配権の移転を伴う大規模買付行為を受け入れるかどうかの判断も、最終的には当社株主の意思に基づき行われるべきものと考えている。しかしながら、株式公開企業株式の大規模買付行為や買付提案の中には、その目的や手法等に鑑み、明らかに、企業価値・株主共同の利益をかえりみることなく、もっぱら買収者自らの利潤のみを追求しようとするもの、株主に株式の売却を事実上強要するもの、買付対象会社の株主や取締役会が大規模買付の内容等について検討し、あるいは対象会社の取締役会が代替案を提案するために十分な情報や時間を提供しないもの等、対象会社の長期的な株主価値を明らかに毀損すると考えられるものも想定される。当社は、当社の企業価値ひいては株主共同の利益を中長期的に向上させるための戦略を策定し、その概要を株主・投資家に開示・説明している。
②基本方針の実現に資する取り組みの概要
イ)中期経営計画「SHIFT 2019 -Fusion-」による企業価値向上の取り組み
当社は、2017年度から2019年度までの3ヵ年を対象期間とした中期経営計画「SHIFT 2019 -Fusion-」に取り組んでいる。この中期経営計画では、積水化学グループの経営理念を起点として、「新次元の成長」へ向けた以下の戦略の実現を目指している。
ロ)コーポレート・ガバナンスの強化に向けた取り組み
当社は、株主に対する経営陣の責任をより一層明確にするため、2007年6月28日開催の第85回定時株主総会において、取締役の任期を2年から1年に短縮した。また、各カンパニーの事業環境の変化に迅速に対応するため、2008年4月1日より執行役員制度を導入し、業務執行に専念する役員を選任した。これに加え、経営の透明性・公正性を確保し取締役会における監督機能を強化するため、2008年6月27日開催の第86回定時株主総会において、独立性の高い社外取締役2名を選任するとともに、取締役の人員を10名以内にしている。2016年4月1日には、取締役会の機能を補完し、より経営の公正性・透明性を高めるため、指名・報酬等諮問委員会を設置した。
(4)研究開発活動
当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17,909百万円である。
なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。
3カ年の新中期経営計画「SHIFT 2019 -Fusion-」のスタートとなる当第2四半期連結累計期間は、新築戸建住宅や高機能プラスチックスカンパニーの戦略分野を中心に堅調に販売を拡大し増収となった。
利益については、高付加価値製品の販売拡大によるプロダクトミックス改善や原価低減の取り組みなどにより、原料高の影響を跳ね返し、各段階の利益で増益となり、第2四半期連結累計期間としての過去最高益を更新した。
また、未来への成長投資(M&A、出資、設備投資、研究開発)も順調に進捗した。
当第2四半期連結累計期間の連結経営成績は、売上高534,136百万円(前年同四半期比3.1%増)、営業利益46,000百万円(前年同四半期比5.4%増)、経常利益48,603百万円(前年同四半期比21.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益34,206百万円(前年同四半期比31.2%増)となった。
セグメントの業績は、次のとおりである。
①住宅事業
当第2四半期連結累計期間は、原材料価格の上昇などの影響があったが、新築戸建住宅の販売が堅調に推移し増収・増益となった。
受注については、新築住宅事業は、集合住宅が減少したが、戸建住宅は特にファーストバイヤー向けの分譲・建売住宅や新商品が好調に推移し、全体では前年同期を上回った。リフォーム事業は、太陽光発電システムが低調であったが、戦略商材である新外壁及びバスが順調に推移し、前年同期並みとなった。
施策面では、新築住宅事業においては、寄棟屋根に大容量太陽光発電パネルを搭載し、エネルギー自給自足率100%の実現が可能な新商品「スマートパワーステーションGR」および同タイプの平屋住宅「楽の家」を7月に発売した。また、モデルハウス数の拡大およびリニューアル、顧客発掘手段の多様化により集客強化に取り組んだ。リフォーム事業では、営業体制の強化を図るとともに、新外壁「エコシャンテ」などの戦略商材の展開により、お客様へのライフスタイルに合わせた提案を進めた。
これらの結果、売上高は244,390百万円(前年同四半期比2.8%増)、営業利益は17,802百万円(前年同四半期比3.6%増)となった。
②環境・ライフライン事業
当第2四半期連結累計期間は、重点拡大製品の拡販が順調に推移するとともに、原材料価格上昇に伴うスプレッドの悪化を、出荷平準化などによる原価低減策でカバーすることにより、前年同期に続き第2四半期連結累計期間としての過去最高益を更新した。
配管・インフラ分野では、売上高については、構造改革の影響があったものの、大都市圏を中心としたインフラ・商業建築向けの重点拡大製品の拡販により、前年同期並みとなった。また、海外戦略における重点拠点であるASEAN市場の深耕に向け、ベトナムの大手パイプメーカー(TIEN PHONG PLASTIC JOINT STOCK COMPANYグループ)への資本参加を進めた。
建築・住環境分野では、集合住宅の需要減少の影響を受けたものの、介護用設備機器や機能性畳の販売を拡大し、売上高は前年同期並みとなった。
機能材料分野では、航空機向け成形用プラスチックシートが納入延期の影響を受けたものの、海外の鉄道枕木向けや首都圏のインフラ案件向けの合成木材(FFU)の採用が拡大し、売上高は前年同期を上回った。
これらの結果、売上高112,054百万円(前年同四半期比0.0%増)、営業利益4,843百万円(前年同四半期比52.1%増)となった。
③高機能プラスチックス事業
当第2四半期連結累計期間は、売上高、営業利益ともに前年同期を上回り、営業利益は第2四半期連結累計期間としての過去最高益を更新した。
エレクトロニクス分野では、スマートフォンやタブレットなどモバイル端末の需要が回復し、売上高は前年同期を上回った。
車輌・輸送分野では、中国・北米地域の市況がやや停滞した影響はあったものの、高機能品を中心に販売を伸ばし、売上高は前年同期を上回った。なお、8月にカーエレクトロニクス領域などでの事業拡大を図るべく、ポリマテック・ジャパン株式会社グループの経営権を取得した。
住インフラ材分野では、塩素化塩化ビニル(CPVC)樹脂や耐火材料の売上が堅調に推移した。なお、ウレタン事業を中心として住インフラ材分野の事業拡大を図るべく、7月に株式会社ソフランウイズの全株式を譲り受ける株式譲渡契約を締結した。
ライフサイエンス分野では、検査薬事業が国内外で安定的に推移した。
これらの結果、売上高185,524百万円(前年同四半期比5.0%増)、営業利益28,809百万円(前年同四半期比4.7%増)となった。
④その他事業
当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,730百万円(前年同四半期比109.7%増)、営業損失4,832百万円(前年同四半期は営業損失3,856百万円)となった。
(2)キャッシュ・フローの状況
当第2四半期連結累計期間における現金及び現金同等物(以下、「資金」という。)は、前連結会計年度末より1,873百万円減少し、当第2四半期連結会計期間末で87,982百万円となった。
当第2四半期連結累計期間における各キャッシュ・フローの状況と要因は次のとおりである。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当第2四半期連結累計期間において営業活動の結果増加した資金は36,237百万円(前年同四半期は59,805百万円の増加)となった。これは、税金等調整前四半期純利益50,166百万円、減価償却費17,599百万円などの増加要因が、法人税等の支払11,895百万円、たな卸資産の増7,543百万円、仕入債務の減7,017百万円などの減少要因を上回ったためである。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当第2四半期連結累計期間において投資活動の結果減少した資金は16,619百万円(前年同四半期は9,606百万円の減少)となった。これは、定期預金の純減18,845百万円などの増加があった一方で、主に重点および成長分野を中心に有形固定資産の取得21,817百万円を行ったことや、自動車やモバイル端末向けのエレクトロニクス関連部品の製造・販売会社であるポリマテック・ジャパン株式会社グループの経営権を取得したことに伴う支出などがあったためである。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
当第2四半期連結累計期間において財務活動の結果減少した資金は24,768百万円(前年同四半期は24,589百万円の減少)となった。これは、自己株式の取得による支出10,536百万円、配当金の支払9,645百万円(非支配株主への配当金の支払いを含む)に加えて、有利子負債の純減4,902百万円等があったためである。
(3)事業上及び財務上の対処すべき課題
当第2四半期連結累計期間において新たに発生した事業上及び財務上の対処すべき課題はない。
なお、当社は財務及び事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針を定めており、その内容等(会社法施行規則第118条第3号に掲げる事項)は次のとおりである。
①基本方針の内容の概要
当社の株主の在り方について、当社は、株主は市場での自由な取引を通じて決まるものと考えている。したがって、株式会社の支配権の移転を伴う大規模買付行為を受け入れるかどうかの判断も、最終的には当社株主の意思に基づき行われるべきものと考えている。しかしながら、株式公開企業株式の大規模買付行為や買付提案の中には、その目的や手法等に鑑み、明らかに、企業価値・株主共同の利益をかえりみることなく、もっぱら買収者自らの利潤のみを追求しようとするもの、株主に株式の売却を事実上強要するもの、買付対象会社の株主や取締役会が大規模買付の内容等について検討し、あるいは対象会社の取締役会が代替案を提案するために十分な情報や時間を提供しないもの等、対象会社の長期的な株主価値を明らかに毀損すると考えられるものも想定される。当社は、当社の企業価値ひいては株主共同の利益を中長期的に向上させるための戦略を策定し、その概要を株主・投資家に開示・説明している。
②基本方針の実現に資する取り組みの概要
イ)中期経営計画「SHIFT 2019 -Fusion-」による企業価値向上の取り組み
当社は、2017年度から2019年度までの3ヵ年を対象期間とした中期経営計画「SHIFT 2019 -Fusion-」に取り組んでいる。この中期経営計画では、積水化学グループの経営理念を起点として、「新次元の成長」へ向けた以下の戦略の実現を目指している。
| 中期経営計画「SHIFT 2019 -Fusion-」 |
| ◆ 2020年代の業容倍増目標に向けた第一歩。 成長の質をSHIFT(シフト)させる。 ◆ 量的成長(未来への成長投資)と質的転換(たゆまぬ構造改革)を図る。 ・戦略投資2,000億円(うちM&A投資1,300億円)、環境貢献投資120億円。 ・継続的な収益性改善と有望分野への資源配分で営業利益率10%以上を目指す。 ◆ 技術・機会・リソースの「融合」により、成長を加速させる。 ◆ ESG(環境、社会、企業統治)の視点で、事業と一体となったCSR経営を推進する。 |
ロ)コーポレート・ガバナンスの強化に向けた取り組み
当社は、株主に対する経営陣の責任をより一層明確にするため、2007年6月28日開催の第85回定時株主総会において、取締役の任期を2年から1年に短縮した。また、各カンパニーの事業環境の変化に迅速に対応するため、2008年4月1日より執行役員制度を導入し、業務執行に専念する役員を選任した。これに加え、経営の透明性・公正性を確保し取締役会における監督機能を強化するため、2008年6月27日開催の第86回定時株主総会において、独立性の高い社外取締役2名を選任するとともに、取締役の人員を10名以内にしている。2016年4月1日には、取締役会の機能を補完し、より経営の公正性・透明性を高めるため、指名・報酬等諮問委員会を設置した。
(4)研究開発活動
当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17,909百万円である。
なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
