有価証券報告書-第150期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

※7 減損損失
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当連結会計年度において、帝人グループは主に以下の資産について減損損失30,375百万円を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失 (百万円)
シンガポール	電子材料・化成品設備	機械装置等	9,563
岐阜県安八郡等	電子材料・化成品設備	機械装置、のれん等	5,972
愛媛県松山市	原料重合・動力設備	機械装置等	5,061
米国カリフォルニア州	ヘルスケア事業	のれん等	4,557
山口県徳山市	動力設備等	機械装置等	1,150
その他	-	-	4,070

帝人グループは、継続的に損益を把握している事業部門を単位として資産のグルーピングを行っています。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っています。
当連結会計年度において、経済環境の悪化に伴う市況の低迷等により、上記事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(30,375百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定をしており、正味売却価額については処分価額等、使用価値については将来キャッシュ・フローを6～20%で割り引いて算定しています。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当連結会計年度において、帝人グループは主に以下の資産について減損損失7,565百万円を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失 (百万円)
栃木県宇都宮市等	電子材料・化成品設備	機械装置等	4,801
米国カリフォルニア州	ヘルスケア事業	のれん等	1,295
その他	-	-	1,468

帝人グループは、継続的に損益を把握している事業部門を単位として資産のグルーピングを行っています。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っています。
当連結会計年度において、経済環境の悪化に伴う市況の低迷等により、上記事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(7,565百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定をしており、正味売却価額については処分価額等、使用価値については将来キャッシュ・フローを5～15%で割り引いて算定しています。