有価証券報告書-第149期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
※6 減損損失
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当連結会計年度において、帝人グループは主に以下の資産について減損損失8,781百万円を計上しました。
帝人グループは、継続的に損益を把握している事業部門を単位として資産のグルーピングを行っています。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っています。
当連結会計年度において、経済環境の悪化に伴う市況の低迷等により、上記事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,951百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを6~19%で割り引いて算定しています。
また、遊休状態にあると認められ今後の利用見込みがない資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(5,829百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は正味売却価額により測定しており、原則として、不動産鑑定評価またはそれに準ずる方法により算定し、売却や他の転用が困難な資産については零としています。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当連結会計年度において、帝人グループは主に以下の資産について減損損失30,375百万円を計上しました。
帝人グループは、継続的に損益を把握している事業部門を単位として資産のグルーピングを行っています。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っています。
当連結会計年度において、経済環境の悪化に伴う市況の低迷等により、上記事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(30,375百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定をしており、正味売却価額については処分価額等、使用価値については将来キャッシュ・フローを6~20%で割り引いて算定しています。
シンガポールの減損損失には、当連結会計年度末における、資産除去債務の見積り変更による資産除去債務の取崩し額4,070百万円及び、機械装置等について回収可能価額を再度見積もった結果による減損損失の戻し入れ額711百万円が含まれています。
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当連結会計年度において、帝人グループは主に以下の資産について減損損失8,781百万円を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| シンガポール | 電子材料・化成品設備 | 機械装置等 | 3,028 |
| 茨城県行方市 | 電子材料・化成品設備 | 建物、機械装置等 | 1,614 |
| 中国浙江省 | 電子材料・化成品設備 | 機械装置等 | 1,271 |
| 愛媛県松山市 | 原料・重合設備 | 機械装置等 | 1,031 |
| その他 | - | - | 1,834 |
帝人グループは、継続的に損益を把握している事業部門を単位として資産のグルーピングを行っています。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っています。
当連結会計年度において、経済環境の悪化に伴う市況の低迷等により、上記事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,951百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを6~19%で割り引いて算定しています。
また、遊休状態にあると認められ今後の利用見込みがない資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(5,829百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は正味売却価額により測定しており、原則として、不動産鑑定評価またはそれに準ずる方法により算定し、売却や他の転用が困難な資産については零としています。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当連結会計年度において、帝人グループは主に以下の資産について減損損失30,375百万円を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| シンガポール | 電子材料・化成品設備 | 機械装置等 | 9,563 |
| 岐阜県安八郡等 | 電子材料・化成品設備 | 機械装置、のれん等 | 5,972 |
| 愛媛県松山市 | 原料重合・動力設備 | 機械装置等 | 5,061 |
| 米国カリフォルニア州 | ヘルスケア事業 | のれん等 | 4,557 |
| 山口県徳山市 | 動力設備等 | 機械装置等 | 1,150 |
| その他 | - | - | 4,070 |
帝人グループは、継続的に損益を把握している事業部門を単位として資産のグルーピングを行っています。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っています。
当連結会計年度において、経済環境の悪化に伴う市況の低迷等により、上記事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(30,375百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定をしており、正味売却価額については処分価額等、使用価値については将来キャッシュ・フローを6~20%で割り引いて算定しています。
シンガポールの減損損失には、当連結会計年度末における、資産除去債務の見積り変更による資産除去債務の取崩し額4,070百万円及び、機械装置等について回収可能価額を再度見積もった結果による減損損失の戻し入れ額711百万円が含まれています。