有価証券報告書-第148期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※7 減損損失
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
当連結会計年度において、帝人グループは主に以下の資産について減損損失29,417百万円を計上しました。
帝人グループは、継続的に損益を把握している事業部門を単位として資産のグルーピングを行っています。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っています。
当連結会計年度において、経済環境の悪化に伴う市況の低迷等により、上記事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(28,411百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを7~18%で割り引いて算定しています。
また、遊休状態にあると認められ今後の利用見込みがない資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,006百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は正味売却価額により測定しており、原則として、不動産鑑定評価またはそれに準ずる方法により算定し、売却や他の転用が困難な資産については零としています。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当連結会計年度において、帝人グループは主に以下の資産について減損損失8,781百万円を計上しました。
帝人グループは、継続的に損益を把握している事業部門を単位として資産のグルーピングを行っています。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っています。
当連結会計年度において、経済環境の悪化に伴う市況の低迷等により、上記事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,951百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを6~19%で割り引いて算定しています。
また、遊休状態にあると認められ今後の利用見込みがない資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(5,829百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は正味売却価額により測定しており、原則として、不動産鑑定評価またはそれに準ずる方法により算定し、売却や他の転用が困難な資産については零としています。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
当連結会計年度において、帝人グループは主に以下の資産について減損損失29,417百万円を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| 東京都千代田区 | 高機能繊維・複合材料事業 | のれん | 17,343 |
| 米国カリフォルニア州等 | ヘルスケア事業 | のれん等 | 5,354 |
| ドイツ ノルトライン・ヴェストファーレン州 | 高機能繊維・複合材料設備 | 機械装置等 | 3,112 |
| 米国テネシー州 | 高機能繊維・複合材料設備 | 機械装置等 | 1,876 |
| その他 | - | - | 1,731 |
帝人グループは、継続的に損益を把握している事業部門を単位として資産のグルーピングを行っています。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っています。
当連結会計年度において、経済環境の悪化に伴う市況の低迷等により、上記事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(28,411百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを7~18%で割り引いて算定しています。
また、遊休状態にあると認められ今後の利用見込みがない資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,006百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は正味売却価額により測定しており、原則として、不動産鑑定評価またはそれに準ずる方法により算定し、売却や他の転用が困難な資産については零としています。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当連結会計年度において、帝人グループは主に以下の資産について減損損失8,781百万円を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| シンガポール | 電子材料・化成品設備 | 機械装置等 | 3,028 |
| 茨城県行方市 | 電子材料・化成品設備 | 建物、機械装置等 | 1,614 |
| 中国浙江省 | 電子材料・化成品設備 | 機械装置等 | 1,271 |
| 愛媛県松山市 | 原料・重合設備 | 機械装置等 | 1,031 |
| その他 | - | - | 1,834 |
帝人グループは、継続的に損益を把握している事業部門を単位として資産のグルーピングを行っています。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っています。
当連結会計年度において、経済環境の悪化に伴う市況の低迷等により、上記事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,951百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを6~19%で割り引いて算定しています。
また、遊休状態にあると認められ今後の利用見込みがない資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(5,829百万円)として特別損失に計上しました。
回収可能価額は正味売却価額により測定しており、原則として、不動産鑑定評価またはそれに準ずる方法により算定し、売却や他の転用が困難な資産については零としています。