全事業営業利益
連結
- 2008年3月31日
- 481億3000万
- 2009年3月31日 -39.16%
- 292億8000万
- 2010年3月31日 +4%
- 304億5100万
- 2011年3月31日 +74.36%
- 530億9500万
- 2012年3月31日 +3.09%
- 547億3300万
- 2013年3月31日 -10.11%
- 491億9700万
- 2014年3月31日 +0.71%
- 495億4500万
- 2014年12月31日 -18.66%
- 402億9800万
- 2015年12月31日 +63.97%
- 660億7700万
- 2016年12月31日 +2.65%
- 678億2700万
- 2017年12月31日 +10.75%
- 751億1700万
- 2018年12月31日 -12.41%
- 657億9400万
- 2019年12月31日 -17.66%
- 541億7300万
- 2020年12月31日 -18.15%
- 443億4100万
- 2021年12月31日 +62.96%
- 722億5600万
- 2022年12月31日 +20.6%
- 871億3900万
- 2023年12月31日 -13.39%
- 754億7500万
個別
- 2008年3月31日
- 322億2100万
- 2009年3月31日 -52.61%
- 152億7000万
- 2010年3月31日 +27.33%
- 194億4400万
- 2011年3月31日 +88.47%
- 366億4700万
- 2012年3月31日 -2.8%
- 356億2100万
- 2013年3月31日 -6.26%
- 333億9100万
- 2014年3月31日 -2.15%
- 326億7400万
- 2014年12月31日 -18.52%
- 266億2300万
- 2015年12月31日 +58.07%
- 420億8300万
- 2016年12月31日 -7.22%
- 390億4600万
- 2017年12月31日 +10.58%
- 431億7600万
- 2018年12月31日 -3.05%
- 418億6100万
- 2019年12月31日 -23.13%
- 321億8000万
- 2020年12月31日 -13.07%
- 279億7300万
- 2021年12月31日 +44.07%
- 403億
- 2022年12月31日 -12.34%
- 353億2800万
- 2023年12月31日 -78.18%
- 77億800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2.セグメント利益の調整額△17,792百万円には、内部取引消去△1,887百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△15,904百万円が含まれています。全社費用の主なものは、提出会社の基礎研究費です。2024/03/27 15:52
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整しています。
4.セグメント資産の調整額106,360百万円には、内部取引消去△47,242百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産153,602百万円が含まれています。なお、全社資産の主なものは、提出会社の余資運用資金、長期投資資金、基礎研究・本社管理部門に係わる資産です。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、エンジニアリング事業等を含んでいます。
2.セグメント利益又は損失の調整額△17,839百万円には、内部取引消去△250百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△17,588百万円が含まれています。全社費用の主なものは、提出会社の基礎研究費です。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整しています。
4.セグメント資産の調整額105,440百万円には、内部取引消去△56,605百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産162,046百万円が含まれています。なお、全社資産の主なものは、提出会社の余資運用資金、長期投資資金、基礎研究・本社管理部門に係わる資産です。
5.「その他」の減損損失は、主としてベクスター事業に係るものです。2024/03/27 15:52 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2024/03/27 15:52
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)における記載と同一です。セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失であり、セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。 - #4 役員報酬（連結）
- *2 役位別報酬指数は、定額報酬の役位別報酬指数と同一としています。ただし、国内非居住の取締役の役位別報酬指数は上記にかかわらず10とします。
*3 事業業績加算率は、担当する事業セグメントの売上高と営業利益の計画達成率と、営業利益の対前年度増減度等を評価して算出しています。e>事業部門を担当する取締役とは、ビニルアセテート樹脂カンパニー、ビニルアセテートフィルムカンパニー、イソプレンカンパニー、機能材料カンパニー及び繊維カンパニーを担当する取締役を指し、コーポレート部門を担当する取締役とは、事業部門を担当する取締役以外の取締役を指します。
なお、期中に退任した場合は、職務執行期間を満了した場合の支給額を計算し、その金額を在籍月数によって按分計算したものを支給します。2024/03/27 15:52- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
当連結会計年度における世界経済は、欧州では金融引き締めの継続による経済活動の停滞、中国では不動産市場低迷などによる成長の鈍化、加えて各地における地政学的な緊張などにより、年後半にかけて減速の傾向が強まりました。2024/03/27 15:52
かかる環境下、当社グループの業績は、売上高は前期比24,562百万円(3.2%)増の780,938百万円、営業利益は11,663百万円(13.4%)減の75,475百万円、経常利益は15,035百万円(17.9%)減の69,025百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は11,861百万円(21.8%)減の42,446百万円となりました。
当社グループは、2022年度からスタートした中期経営計画「PASSION 2026」に掲げる3つの挑戦、①機会としてのサステナビリティ、②ネットワーキングから始めるイノベーション、③人と組織のトランスフォーメーション、を継続推進することで、顧客、社会、地球に貢献し、持続的な成長を目指します。- #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
Calgon Carbon Corporationにおいては、原燃料価格や物流費の高騰の影響を受けているものの、活性炭市場の成長や環境規制強化への対応により事業が拡大しており、前連結会計年度に引き続き、当連結会計年度においても、のれん償却費計上後の営業損益はプラスとなっています。2024/03/27 15:52
当社グループは、同社の事業計画に基づき、翌連結会計年度以降も業績が引き続き伸長し、のれん償却費計上後の営業利益の計上が見込まれることも踏まえ、同社に係るのれんに減損の兆候は認められないと判断しています。
② 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定