有価証券報告書-第101期(2023/04/01-2024/03/31)
[指標・目標]
当社グループとして2050年にカーボンニュートラルを目指すためには、Scope1およびScope2の排出量の約82%を占める国内グループの排出量削減が重要であるとの認識から、国内グループでは、2030年にScope1、2の温室効果ガス排出量を2013年度対比で40%削減するという目標を掲げ、温室効果ガスの排出量削減に向けたロードマップを作成し、気候変動の緩和に努めています。
目標に対する進捗状況は、レスポンシブル・ケア活動を通じて温室効果ガス排出量の削減率や削減量を定期的にモニタリングしています。これにより、目標達成の進度や取り組みの効果を評価し、必要な改善や追加施策を行っています。具体的な取り組みとして、以下の点に注力しています。
ロードマップのフェーズ1では、廃熱回収等の省エネルギー改善活動や高効率機器への更新、また太陽光発電の導入等、既存の省エネルギーの水平展開に努めてきており、引き続き取り組んでまいります。
また、続くフェーズ2では、インターナル・カーボンプライシング(ICP)導入の検討、非電化設備の電化、生産工程の見直しによるエネルギー転換、非化石証明付電力の導入等、再生可能エネルギーへの転換に積極的に取り組んでおり、「2025中期経営計画」では、環境対応への戦略投資として21億円を計画しました。
さらにフェーズ3では、エネルギー低消費型プロセスへの移行や新エネルギー(水素・アンモニア)の活用など、新プロセスと新技術の検討に着手し、2050年のカーボンニュートラルを目指すと同時に、移行リスクに伴う財務負担の低減を図ります。
(注)2022年度のデータを最新の実績値としています。
当事業年度のデータは2025年6月の有価証券報告書で更新し、他の公表書類(ホームページ)との差異が解消されます。
参照先:ホームページ(TOP ⦆ サステナビリティ ⦆ 各種対照表/ダウンロード ⦆ サステナビリティ報告書ダウンロードの経済「気候変動への対応(TCFD)」)(2024年9月末更新予定)
https://www.nof.co.jp/csr/detail/477
(注)2022年度のデータを最新の実績値としています。
当事業年度のデータは2025年6月の有価証券報告書で更新し、他の公表書類(ホームページ)との差異が解消されます。
参照先:ホームページ(TOP ⦆ サステナビリティ ⦆ 各種対照表/ダウンロード ⦆ サステナビリティ報告書ダウンロードの経済「気候変動への対応(TCFD)」)(2024年9月末更新予定)
https://www.nof.co.jp/csr/detail/477
当社グループとして2050年にカーボンニュートラルを目指すためには、Scope1およびScope2の排出量の約82%を占める国内グループの排出量削減が重要であるとの認識から、国内グループでは、2030年にScope1、2の温室効果ガス排出量を2013年度対比で40%削減するという目標を掲げ、温室効果ガスの排出量削減に向けたロードマップを作成し、気候変動の緩和に努めています。
目標に対する進捗状況は、レスポンシブル・ケア活動を通じて温室効果ガス排出量の削減率や削減量を定期的にモニタリングしています。これにより、目標達成の進度や取り組みの効果を評価し、必要な改善や追加施策を行っています。具体的な取り組みとして、以下の点に注力しています。
ロードマップのフェーズ1では、廃熱回収等の省エネルギー改善活動や高効率機器への更新、また太陽光発電の導入等、既存の省エネルギーの水平展開に努めてきており、引き続き取り組んでまいります。
また、続くフェーズ2では、インターナル・カーボンプライシング(ICP)導入の検討、非電化設備の電化、生産工程の見直しによるエネルギー転換、非化石証明付電力の導入等、再生可能エネルギーへの転換に積極的に取り組んでおり、「2025中期経営計画」では、環境対応への戦略投資として21億円を計画しました。
さらにフェーズ3では、エネルギー低消費型プロセスへの移行や新エネルギー(水素・アンモニア)の活用など、新プロセスと新技術の検討に着手し、2050年のカーボンニュートラルを目指すと同時に、移行リスクに伴う財務負担の低減を図ります。
(注)2022年度のデータを最新の実績値としています。当事業年度のデータは2025年6月の有価証券報告書で更新し、他の公表書類(ホームページ)との差異が解消されます。
参照先:ホームページ(TOP ⦆ サステナビリティ ⦆ 各種対照表/ダウンロード ⦆ サステナビリティ報告書ダウンロードの経済「気候変動への対応(TCFD)」)(2024年9月末更新予定)
https://www.nof.co.jp/csr/detail/477
(注)2022年度のデータを最新の実績値としています。当事業年度のデータは2025年6月の有価証券報告書で更新し、他の公表書類(ホームページ)との差異が解消されます。
参照先:ホームページ(TOP ⦆ サステナビリティ ⦆ 各種対照表/ダウンロード ⦆ サステナビリティ報告書ダウンロードの経済「気候変動への対応(TCFD)」)(2024年9月末更新予定)
https://www.nof.co.jp/csr/detail/477