有価証券報告書-第92期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

※6 減損損失
当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
神奈川県川崎市	生産設備等	機械装置等	190
アメリカ合衆国ジョージア州	生産設備	機械装置	32

当社グループは、原則として事業用資産については主として事業部門別にグルーピングを行い、また、遊休資産等については個々の資産または資産グループ単位でグルーピングを行い、減損損失の認識の判定を行っております。上記の資産については、営業活動に係る収益性が低下し、将来における収益の改善が見込まれないことから、回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(223百万円)として特別損失に計上しております。
各資産の回収可能価額は、日本国内資産については使用価値により測定し、日本国外資産については正味売却価額により測定しております。なお、使用価値については、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため割引計算は行っておりません。また、正味売却価額については、コストアプローチに基づく見積りにより算定しております。減損損失の内訳は、建物及び構築物が6百万円、機械装置及び運搬具が211百万円、その他が5百万円であります。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
愛知県知多郡武豊町	生産設備等	建物及び構築物等	1,015

当社グループは、原則として事業用資産については主として事業部門別にグルーピングを行い、また、遊休資産等については個々の資産または資産グループ単位でグルーピングを行い、減損損失の認識の判定を行っております。上記の資産については、営業活動に係る収益性が低下し、将来における収益の改善が見込まれないことから、回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,015百万円)として特別損失に計上しております。
各資産の回収可能価額は、使用価値により測定しております。なお、上記資産については、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため割引計算は行っておりません。減損損失の内訳は、建物及び構築物が576百万円、機械装置及び運搬具が409百万円、その他が29百万円であります。