全事業営業利益
連結
- 2008年3月31日
- 4231億2300万
- 2009年3月31日 -27.57%
- 3064億6800万
- 2009年12月31日 +16.23%
- 3562億2100万
- 2010年3月31日 +17.96%
- 4202億1200万
- 2010年6月30日 -74.47%
- 1072億6100万
- 2010年9月30日 +106.62%
- 2216億1900万
- 2010年12月31日 +50.04%
- 3325億1200万
- 2011年3月31日 +10.4%
- 3670億8400万
- 2011年6月30日 -68.34%
- 1162億1000万
- 2011年9月30日 +81.61%
- 2110億4600万
- 2011年12月31日 +25.57%
- 2650億1900万
- 2012年3月31日 +0%
- 2650億2700万
- 2012年6月30日 -76.39%
- 625億6600万
- 2012年9月30日 +73.54%
- 1085億7600万
- 2012年12月31日 +38.77%
- 1506億7200万
- 2013年3月31日 -18.69%
- 1225億500万
- 2013年6月30日 -61.06%
- 477億500万
- 2013年9月30日 +109.57%
- 999億7600万
- 2013年12月31日 +69.4%
- 1693億5700万
- 2014年3月31日 -17.76%
- 1392億7400万
- 2014年6月30日 -54.27%
- 636億8900万
- 2014年9月30日 +83.23%
- 1166億9500万
- 2014年12月31日 +70.57%
- 1990億5200万
- 2015年3月31日
- -1292億5400万
- 2015年6月30日
- 495億5900万
- 2015年9月30日 +122.86%
- 1104億4900万
- 2015年12月31日 +51.64%
- 1674億8000万
- 2016年3月31日 -21.88%
- 1308億2800万
- 2016年6月30日 +16.9%
- 1529億3300万
- 2016年9月30日 +5.98%
- 1620億7500万
- 2016年12月31日 +34.15%
- 2174億3000万
- 2017年3月31日 -28.31%
- 1558億6700万
- 2017年6月30日 +25.09%
- 1949億7500万
- 2017年9月30日 +20.19%
- 2343億4900万
- 2017年12月31日 +37.52%
- 3222億8700万
- 2018年3月31日 -24.98%
- 2417億8900万
- 2018年6月30日 -59.11%
- 988億7000万
- 2018年9月30日 +73.92%
- 1719億5600万
- 2018年12月31日 +65.4%
- 2844億2000万
- 2019年3月31日 -27.93%
- 2049億6900万
- 2019年6月30日 -95.19%
- 98億6600万
- 2019年9月30日 +409.93%
- 503億1000万
- 2019年12月31日 +223.08%
- 1625億4400万
- 2020年3月31日 -38.23%
- 1004億800万
- 2020年6月30日 +66.61%
- 1672億8500万
- 2020年9月30日 +28.87%
- 2155億8800万
- 2020年12月31日 +66.4%
- 3587億2900万
- 2021年3月31日 +41.96%
- 5092億6900万
- 2021年6月30日 -51.19%
- 2485億5200万
- 2021年9月30日 +39.2%
- 3459億7900万
- 2021年12月31日 +33.67%
- 4624億6300万
- 2022年3月31日 -0.35%
- 4608億4400万
- 2022年6月30日 -67.34%
- 1505億1500万
- 2022年9月30日 +69.39%
- 2549億5300万
- 2022年12月31日 +57.65%
- 4019億4300万
- 2023年3月31日 +22.03%
- 4905億500万
- 2023年6月30日 -65.63%
- 1685億7100万
- 2023年9月30日 -29.27%
- 1192億3000万
- 2023年12月31日 +87.99%
- 2241億4400万
- 2024年3月31日 -4.49%
- 2140億7500万
- 2024年6月30日 -22.3%
- 1663億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 2679億3500万
- 2009年3月31日 -9.04%
- 2437億2700万
- 2010年3月31日 +1.5%
- 2473億9100万
- 2011年3月31日 -26.25%
- 1824億4800万
- 2012年3月31日 -1.99%
- 1788億1300万
- 2013年3月31日 -50.74%
- 880億8400万
- 2014年3月31日 +29.41%
- 1139億9200万
- 2015年3月31日 -3.44%
- 1100億6600万
- 2016年3月31日 -14.39%
- 942億3200万
- 2017年3月31日 -25.44%
- 702億6200万
- 2018年3月31日 -3.6%
- 677億3600万
- 2019年3月31日 +9.05%
- 738億6500万
- 2020年3月31日 +20.7%
- 891億5300万
- 2021年3月31日 +35.8%
- 1210億7100万
- 2022年3月31日 +142.59%
- 2937億900万
- 2023年3月31日 -53.65%
- 1361億4000万
- 2024年3月31日 -64.69%
- 480億7000万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 業績連動報酬のうち、賞与は、社内取締役を支給対象とし、年次計画達成へのインセンティブを目的として導入しております。2024/06/26 16:01
2023年度は、賞与に係る全社業績指標として、当社の業績評価のための財務指標として継続的に使用している業績指標(KPI)である、Core売上収益、成長製品・新製品のCore売上収益増加額およびCore営業利益を採用し、『目標とする経営指標((マネジメントガイダンス)』の達成に資する単年度の目標数値を、報酬委員会の答申を経て取締役会において設定いたしました。
また、部門業績指標は、CEOを例外として、各部門を担当する取締役の責任・役割に応じて定めることとし、営業部門については売上収益等、研究部門については研究開発目標等が含まれます。当該指標の目標値は、グループ全体目標の達成のために各部門が取り組む年間計画に基づき設定いたしました。 - #2 注記事項－作成の基礎、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 国際会計基準審議会(以下、「IASB」)は、2024年4月9日に、IFRS第18号「財務諸表における表示及び開示」(以下、「IFRS第18号」)を公表しました。IFRS第18号は、IAS第1号「財務諸表の表示」に置き換わるものです。2024/06/26 16:01
IFRS第18号は、企業の財務業績の報告および企業間の損益計算書の比較可能性を改善するために、新たな要求事項を導入しています。IFRS第18号は、収益及び費用について3つの定義されたカテゴリー(営業、投資、財務)を導入し、すべての企業に営業利益を含む新たな定義された小計を提供することを要求しています。また、IFRS第18号は、経営者が定義した業績指標と呼ばれる、損益計算書に関連する企業固有の指標に関する説明を開示することを企業に要求しています。さらに、IFRS第18号は、基本財務諸表または注記において情報を取り纏める方法、並びに情報を提供するか否かについて、拡張したガイダンスを定めるとともに、営業費用に関するさらなる透明性の提供を企業に要求しています。IFRS第18号は、財務諸表の項目の認識または測定に影響はありません。同基準は、2027年1月1日以後開始する事業年度から適用されますが、早期適用が可能です。
当社グループは、現在、新たな開示の要求事項に準拠することによる影響を評価しており、同基準を2027年4月1日より開始する事業年度より適用する予定です。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 短期的には、主に米国の注意欠陥/多動性障害治療剤VYVANSEの米国における独占販売期間が満了したことにより大きな減収圧力に見舞われていますが、中長期的には、タケダの成長製品・新製品*が売上収益の成長を牽引していくことを見込んでいます。2022年には、潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤ENTYVIO(国内製品名:エンタイビオ)について、グローバル売上の持続的な成長見通しとバイオシミラー参入時期の想定の見直しに基づき、将来売上予測のレンジを75億米ドルから90億米ドルに引き上げました。今後の新製品の上市も売上収益の伸長をさらに加速させるものと見込んでいます。2024/06/26 16:01
中長期的には、当社はCore営業利益率を30%前半から半ばまでに回復させることを目指し、潤沢なキャッシュ・フローを維持してまいります。当社は、パイプライン拡充のための社内外における投資機会、新製品の上市、血漿分画製剤事業に対して、また、株主還元のコミットメントに向けて引き続き資金を配分してまいります。
* タケダの成長製品・新製品(2024年度) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社はこれまで、地理的拠点の拡大、消化器系疾患、オンコロジー、ならびにニューロサイエンス領域を強化するとともに、希少疾患および血漿分画製剤での主導的地位を構築し、ベスト・イン・クラスあるいはファースト・イン・クラスになり得るパイプラインの強化にも取り組んできました。販売においては、米国、欧州および成長新興国におけるプレゼンスを飛躍的に向上させました。また、当社は事業運営をより効果的かつ効率的に行うため、データ、デジタルおよびテクノロジーの活用を促進し、イノベーションの創出の増進およびステークホルダーへの価値提供に取り組んでいます。2024/06/26 16:01
当社グループの事業は単一セグメントであり、資源配分、業績評価、および将来業績の予測においてマネジメントの財務情報に対する視点と整合しております。2024年3月期における売上収益および営業利益はそれぞれ4兆2,638億円および2,141億円であります。
(注1)2025年3月期より、従来の「血漿分画製剤(免疫疾患)」は、それまで「希少疾患」に含まれていたファイバやCINRYZEなどのすべての血漿由来の製品を含め「血漿分画製剤」という名称とします。また、2025年3月期より、それまで「その他」に含まれていたワクチンは、デング熱ワクチンQDENGAの戦略的重要性を踏まえ、主要ビジネスエリアの一つとして「ワクチン」と表示します。 - #5 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- ①【連結損益計算書】2024/06/26 16:01
(単位:百万円) その他の営業費用 5 △145,247 △206,527 営業利益 490,505 214,075