有価証券報告書-第149期(2025/04/01-2026/03/31)

8 1株当たり利益
当社の普通株主に帰属する基本的1株当たり当期利益および希薄化後1株当たり当期利益の算定基礎は以下のとおりであります。

	前年度 (自2024年4月1日 至2025年3月31日)	当年度 (自2025年4月1日 至2026年3月31日)
親会社の普通株主に帰属する当期利益(損失)
親会社の所有者に帰属する当期利益(△は損失)(百万円)	107,928	△152,390
1株当たり当期利益の算定に使用する当期利益(△は損失) (百万円)	107,928	△152,390
普通株式の加重平均株式数(千株)	1,578,873	1,575,062
希薄化効果の影響(千株)	26,450	-
希薄化効果の影響調整後(千株)	1,605,323	1,575,062
1株当たり当期利益
基本的1株当たり当期利益(△は損失)(円)	68.36	△96.75
希薄化後1株当たり当期利益(△は損失)(円)	67.23	△96.75

基本的1株当たり当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益を、その会計年度の発行済普通株式の加重平均株式数で除して計算しております。この計算には自己株式の平均株式数は含まれておりません。希薄化後1株当たり当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益を、その会計年度の発行済普通株式の加重平均株式数に希薄化効果を有するすべての潜在株式を普通株式に転換する際に発行されるであろう普通株式の加重平均株式数を加算した合計株式数で除して計算しております。
なお、2026年3月期においては、ストック・オプションおよび株式付与制度に係る行使が親会社の所有者に帰属する1株当たり当期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。
希薄化効果を有しないため、希薄化後1株当たり当期利益の計算に含まれなかった潜在的普通株式は、2025年3月31日現在においてストック・オプションに関するものが814千株あり、2026年3月31日現在においてストック・オプションに関するものが2,204千株、株式付与制度に関するものが35,489千株あります。