有価証券報告書-第75期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
該当事項はありません。
(連結損益計算書)
前連結会計年度まで営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。
なお、前連結会計年度の「貸倒引当金繰入額」は144百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました特別利益の「固定資産売却益」は、金銭的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、特別利益の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「固定資産売却益」は433百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました特別利益の「事業譲渡益」は、金銭的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、特別利益の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「事業譲渡益」は377百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました特別損失の「減損損失」は、金銭的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、特別損失の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「減損損失」は712百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました特別損失の「投資有価証券評価損」は、金銭的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、特別損失の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「投資有価証券評価損」は285百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました特別損失の「その他の投資評価損」は、金銭的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、特別損失の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「その他の投資評価損」は223百万円であります。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度まで営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しておりました「支払利息」、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」および「未払消費税等の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。
なお、前連結会計年度の「支払利息」は399百万円、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」は407百万円および「未払消費税等の増減額(△は減少)」は△210百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました営業活動によるキャッシュ・フローの「減損損失」、「為替差損益(△は益)」、「固定資産除却損」、「受取補償金」、「その他の流動資産の増減額(△は増加)」および「その他の固定負債の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「減損損失」は712百万円、「為替差損益(△は益)」は△1,240百万円、「固定資産除却損」は916百万円、「受取補償金」は△771百万円、「その他の流動資産の増減額(△は増加)」は535百万円および「その他の固定負債の増減額(△は減少)」は2,099百万円であります。
前連結会計年度まで営業活動によるキャッシュ・フローの「小計」欄以下の「その他」に含めて表示しておりました「利息及び配当金の受取額」および「利息の支払額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。
なお、前連結会計年度の「利息及び配当金の受取額」は467百万円および「利息の支払額」は△389百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました営業活動によるキャッシュ・フローの「小計」欄以下の「補償金の受取額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「小計」欄以下の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「補償金の受取額」は771百万円であります。
前連結会計年度まで投資活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しておりました「貸付けによる支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。
なお、前連結会計年度の「貸付けによる支出」は△369百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました投資活動によるキャッシュ・フローの「出資金の払込による支出」および「差入保証金の回収による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「出資金の払込による支出」は△534百万円および「差入保証金の回収による収入」は561百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました財務活動によるキャッシュ・フローの「長期借入金の返済による支出」および「自己株式の取得による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「長期借入金の返済による支出」は△3,700百万円および「自己株式の取得による支出」は△987百万円であります。
(連結貸借対照表)
該当事項はありません。
(連結損益計算書)
前連結会計年度まで営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。
なお、前連結会計年度の「貸倒引当金繰入額」は144百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました特別利益の「固定資産売却益」は、金銭的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、特別利益の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「固定資産売却益」は433百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました特別利益の「事業譲渡益」は、金銭的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、特別利益の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「事業譲渡益」は377百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました特別損失の「減損損失」は、金銭的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、特別損失の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「減損損失」は712百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました特別損失の「投資有価証券評価損」は、金銭的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、特別損失の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「投資有価証券評価損」は285百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました特別損失の「その他の投資評価損」は、金銭的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、特別損失の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「その他の投資評価損」は223百万円であります。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度まで営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しておりました「支払利息」、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」および「未払消費税等の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。
なお、前連結会計年度の「支払利息」は399百万円、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」は407百万円および「未払消費税等の増減額(△は減少)」は△210百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました営業活動によるキャッシュ・フローの「減損損失」、「為替差損益(△は益)」、「固定資産除却損」、「受取補償金」、「その他の流動資産の増減額(△は増加)」および「その他の固定負債の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「減損損失」は712百万円、「為替差損益(△は益)」は△1,240百万円、「固定資産除却損」は916百万円、「受取補償金」は△771百万円、「その他の流動資産の増減額(△は増加)」は535百万円および「その他の固定負債の増減額(△は減少)」は2,099百万円であります。
前連結会計年度まで営業活動によるキャッシュ・フローの「小計」欄以下の「その他」に含めて表示しておりました「利息及び配当金の受取額」および「利息の支払額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。
なお、前連結会計年度の「利息及び配当金の受取額」は467百万円および「利息の支払額」は△389百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました営業活動によるキャッシュ・フローの「小計」欄以下の「補償金の受取額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「小計」欄以下の「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「補償金の受取額」は771百万円であります。
前連結会計年度まで投資活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しておりました「貸付けによる支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。
なお、前連結会計年度の「貸付けによる支出」は△369百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました投資活動によるキャッシュ・フローの「出資金の払込による支出」および「差入保証金の回収による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「出資金の払込による支出」は△534百万円および「差入保証金の回収による収入」は561百万円であります。
前連結会計年度まで区分掲記しておりました財務活動によるキャッシュ・フローの「長期借入金の返済による支出」および「自己株式の取得による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
なお、前連結会計年度の「長期借入金の返済による支出」は△3,700百万円および「自己株式の取得による支出」は△987百万円であります。