JSR(4185)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 600億1000万
- 2009年3月31日 -49.43%
- 303億4700万
- 2009年12月31日 -62.76%
- 113億200万
- 2010年3月31日 +78.99%
- 202億3000万
- 2010年6月30日 -50.41%
- 100億3200万
- 2010年9月30日 +100.15%
- 200億7900万
- 2010年12月31日 +49.12%
- 299億4100万
- 2011年3月31日 +30.57%
- 390億9400万
- 2011年6月30日 -76.37%
- 92億3600万
- 2011年9月30日 +110.78%
- 194億6800万
- 2011年12月31日 +49.28%
- 290億6200万
- 2012年3月31日 +23.75%
- 359億6400万
- 2012年6月30日 -75.76%
- 87億1800万
- 2012年9月30日 +95.65%
- 170億5700万
- 2012年12月31日 +46.21%
- 249億3900万
- 2013年3月31日 +41.17%
- 352億600万
- 2013年6月30日 -73.55%
- 93億1300万
- 2013年9月30日 +91.64%
- 178億4700万
- 2013年12月31日 +42.61%
- 254億5100万
- 2014年3月31日 +41.69%
- 360億6100万
- 2014年6月30日 -77.45%
- 81億3100万
- 2014年9月30日 +120.55%
- 179億3300万
- 2014年12月31日 +69.4%
- 303億7900万
- 2015年3月31日 +25.31%
- 380億6800万
- 2015年6月30日 -80.54%
- 74億700万
- 2015年9月30日 +158.12%
- 191億1900万
- 2015年12月31日 +54.12%
- 294億6600万
- 2016年3月31日 +16.77%
- 344億800万
- 2016年6月30日 -83.62%
- 56億3700万
- 2016年9月30日 +118.17%
- 122億9800万
- 2016年12月31日 +70.72%
- 209億9500万
- 2017年3月31日 +54.18%
- 323億7000万
個別
- 2008年3月31日
- 458億9200万
- 2009年3月31日 -55.44%
- 204億4800万
- 2010年3月31日 -30.18%
- 142億7700万
- 2011年3月31日 +106.15%
- 294億3200万
- 2012年3月31日 -11.25%
- 261億2100万
- 2013年3月31日 +1.75%
- 265億7800万
- 2014年3月31日 +0.38%
- 266億7800万
- 2015年3月31日 +8.12%
- 288億4300万
- 2016年3月31日 -21.36%
- 226億8200万
- 2017年3月31日 -16.4%
- 189億6200万
- 2018年3月31日 +44.79%
- 274億5600万
- 2019年3月31日 -24.07%
- 208億4800万
- 2020年3月31日 -43.73%
- 117億3100万
- 2021年3月31日 +1.42%
- 118億9700万
- 2022年3月31日 +238.78%
- 403億500万
- 2023年3月31日 -56.07%
- 177億500万
- 2024年3月31日 -47.42%
- 93億1000万
有報情報
- #1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産です。全社資産は、主として親会社での余資運用資金(預金、現金同等物及び有価証券(負債性金融資産))及び長期投資資金(有価証券(資本性金融資産))等であります。2024/06/28 10:22
3.セグメント損益は営業利益から事業構造改革から生じる損失等の非経常的な要因により発生した損益を控除したコア営業利益で表示しております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと当社グループにおいては、2025年3月期連結会計年度に向けた経営方針に沿い持続性と強靭(レジリエンス)性を重ね持った企業体となるために事業構造及び経営体制の強化を進め、積極的な研究開発および投資を実行し、事業を推し進めてまいりました。その中でもコア事業と位置付けるデジタルソリューション事業とライフサイエンス事業について中長期的な成長に向け注力いたしました。半導体材料事業を中心とするデジタルソリューション事業においては、半導体材料事業の最先端技術に対応した製品の拡販をすすめ、アジア拠点の強化と化学増幅型やメタルオキサイドレジストといったEUVフォトレジスト分野への先行投資を実施しました。また、新規材料やプロセスなど将来的なイノベーションと事業拡大を期待し、有望なベンチャー企業への支援・協業や産学連携を進めました。引き続きコスト構造の見直しや効率化を推進し強靭な事業基盤を構築してまいります。ライフサイエンス事業につきましてはグループ企業のKBI Biopharma,Inc.(KBI)による欧米でのCDMO事業(バイオ医薬品の開発・製造受託事業)の構造改革および生産能力増強に向けた取り組みを進めました。特殊要因として一部工場での大規模修繕の実施、滞留在庫の引当及び評価損、貸倒引当金等を含む損失を計上いたしました。また、KBIとSelexis SA(Selexis)の一部業務統合、株式会社医学生物学研究所(MBL)の中国における細胞治療技術研究開発センターの設立など、将来の事業拡大に向けた施策を確実に実行いたしました。2024/06/28 10:22
以上の結果、当期の業績といたしましては、売上収益4,046億31百万円(前期比1.0%減)となりました。コア営業利益は、83億45百万円(前期比75.5%減)となりました。営業利益は、36億49百万円(前期比87.6%減)となりました。また、親会社の所有者に帰属する当期利益(損失)は、前期157億84百万円の黒字から55億51百万円の赤字となりました。