有価証券報告書-第86期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
② リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。