建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
会計方針の変更に記載のとおり、当社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、建物及び当社の尾道工場については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更いたしました。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「タイヤ」については3,043百万円、「工業品」については528百万円、「その他」については193百万円、それぞれ増加しております。

2014/03/28 15:24

#2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、建物及び当社の尾道工場については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更いたしました。
当社が中期経営計画「グランドデザイン100(GD100)」の第3ステップとして平成24年1月に策定した「GD100 PhaseⅢ」において、海外ではロシア、中国、アジアを中心とした大規模な増産投資を進め海外生産比率を大幅に高める一方、国内では定常的な維持・更新を中心とした設備投資を実施することを計画しております。

2014/03/28 15:24

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械及び装置並びに
工具、器具及び備品 2年～10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借処理に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 15:24

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 (前連結会計年度)
主として建物及び機械装置の廃棄損であります。
(当連結会計年度)

2014/03/28 15:24

#5 報告セグメントの変更に関する事項（連結）

告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
会計方針の変更に記載のとおり、当社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、建物及び当社の尾道工場については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更いたしました。
この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「タイヤ」については3,043百万円、「工業品」については528百万円、「その他」については193百万円、それぞれ増加しております。2014/03/28 15:24

#6 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保資産及び担保付債務

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
建物及び構築物	462百万円	203百万円
土地	1,702 〃	509 〃

以上は、次の債務の担保に供しております。

2014/03/28 15:24

#7 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）

分法を適用していない非連結子会社ヨコハマモールド㈱等24社及び関連会社ジャトマ建物㈱等42社は、それぞれ当期純損益及び利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため適用を除外しております。

2014/03/28 15:24

#8 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、収益性の低下した事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に1,956百万円計上しております。

用途	種類	場所	金額(百万円)
事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具 他	日本、アジア	1,956

事業用資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュフローを割引率10.2%で割り引いて算定しております。また、将来キャッシュフローに基づく評価額がマイナスとなる資産については、回収可能価額は零で評価しております。

2014/03/28 15:24

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
(イ) 有形固定資産
主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械装置及び運搬具
並びに工具、器具及び備品 2年～10年
(ロ) 無形固定資産
主として定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借処理に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 15:24