有価証券報告書-第141期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
(イ) 有形固定資産
主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械装置及び運搬具
並びに工具、器具及び備品 2年～10年
(ロ) 無形固定資産
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)、また顧客関係資産については、その効果の及ぶ期間(13年)を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。