有価証券報告書-第149期(2024/01/01-2024/12/31)

②戦略
当社グループは、2008年、CSR・サステナビリティ経営を進捗させるために、「CSR経営ビジョン」及び「CSR行動指針」を定め、責任部門としてCSR本部を設置しました。さらに2014年には、国連グローバル・コンパクト分野10原則などの国際規範をもとに「横浜ゴムグループ行動指針」を制定、自社とステークホルダーの双方にとって影響が大きく、関心の高いテーマをマテリアリティとして特定し、その達成のためにPDCAサイクルを回して、継続的改善を図ってきました。創立100周年にあたる2017年にはCSRスローガン(現サステナビリティ・スローガン)を制定し、次の100年に向けてさらなる持続的な成長の実現を目指しています。
2024年には、当社グループを取り巻く事業環境や社会課題の変化をふまえてマテリアリティの見直しを行い、社会・環境と当社グループの持続的成長に必要なマテリアリティを新たに特定し、目指す姿の実現のために中長期的視点で達成すべき具体的な指標を非財務目標として設定しています。
<横浜ゴムグループのマテリアリティ>

分類	マテリアリティ	目指す姿
製品・サービス	持続可能な社会に貢献する製品・サービスの提供	・独自技術による品質と性能の向上を通じた安全で快適なモビリティ社会の実現 ・高付加価値オフハイウェイタイヤの提供を通じた経済・社会の発展への貢献 ・DXを活用したサービスによる顧客の利便性・効率性の向上
環境	脱炭素社会・循環型経済への貢献	・製品を通じた脱炭素社会への貢献 ・温室効果ガス排出量、エネルギー使用量の削減 ・再生可能・リサイクル原料の利用拡大によるサーキュラーエコノミーへの貢献
	自然との共生	・ネイチャーポジティブに向けた取り組みの推進 ・環境マネジメントの強化
地域社会	地域社会との共生	・地域社会の課題解決への貢献
人的資本	持続的な企業価値向上を実現する人材力	・ダイバーシティー&インクルージョンの推進 ・従業員の能力開発によるイノベーションの創出と生産性の向上 ・安全で健康的な職場環境 ・従業員の人権の尊重
サプライチェーン	持続可能なサプライチェーンの構築	・持続可能な天然ゴム調達 ・サプライチェーンにおける人権の尊重
ガバナンス	コーポレートガバナンス強化による経営のレジリエンス向上	・ステークホルダーエンゲージメントの強化 ・サステナビリティ課題のガバナンスの強化

<マテリアリティの特定プロセス>マテリアリティの特定・見直しは、以下のプロセスで行っています。今後も環境の変化等を踏まえて定期的に見直しを実施する予定です。

ステップ1	課題の認識と整理	外部要因(国際的規範・枠組みの遵守やステークホルダーに与える影響)と内部要因(企業理念・スローガンとの整合性や事業に与える影響)の観点から課題を認識し、リストとして整理します。
ステップ2	影響評価・リスクと機会の分析	ステップ1でリストとして整理した各課題について、ダブルマテリアリティの考え方に基づき、事業が社会・環境に与える影響及び社会・環境課題が事業に及ぼす影響をステークホルダーごとに評価し、バリューチェーンや事業プロセスのどこに影響が生じているかを確認します。 次に、影響評価に基づき、各課題についてリスクと機会を分析し、その対応策を検討します。 これらの評価、分析を踏まえて、各課題の影響の大きさ、リスクと機会の観点から重要性を評価し、課題の優先順位付けを実施します。
ステップ3	マテリアリティの特定(見直し)	優先順位付けした課題について、社内各部門や外部有識者からの意見聴取を行い、その結果を課題の優先順位に反映します。 重要度の高い課題について社内で議論・承認を経てマテリアリティを特定します。