ブリヂストン(5108)の売上収益 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 508億4700万
- 2019年6月30日 +95.21%
- 992億5900万
- 2019年9月30日 +38.51%
- 1374億8100万
- 2019年12月31日 +25.87%
- 1730億4100万
- 2020年3月31日 -80.1%
- 344億2800万
- 2020年6月30日 +67.16%
- 575億4900万
- 2020年9月30日 +52.27%
- 876億2900万
- 2020年12月31日 +38.19%
- 1210億9400万
- 2021年3月31日 -87.8%
- 147億6800万
- 2021年6月30日 +102.16%
- 298億5500万
- 2021年9月30日 +59.02%
- 474億7500万
- 2021年12月31日 +39.9%
- 664億1800万
- 2022年3月31日 -75.2%
- 164億6900万
- 2022年6月30日 +118.76%
- 360億2700万
- 2022年9月30日 +61%
- 580億300万
- 2022年12月31日 +38.73%
- 804億6600万
- 2023年3月31日 -74.13%
- 208億2000万
- 2023年6月30日 +91.72%
- 399億1700万
- 2023年9月30日 +48.32%
- 592億500万
- 2023年12月31日 +32.41%
- 783億9100万
- 2024年3月31日 -72.87%
- 212億6800万
- 2024年6月30日 +97.63%
- 420億3200万
- 2024年9月30日 +51.48%
- 636億6900万
- 2024年12月31日 +31.95%
- 840億1100万
- 2025年3月31日 -76.11%
- 200億6900万
- 2025年6月30日 +102.68%
- 406億7600万
- 2025年9月30日 +48.43%
- 603億7400万
- 2025年12月31日 +32.86%
- 802億1500万
- 2026年3月31日 -77.59%
- 179億7400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/03/18 15:24
(注) 当社は、2026年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。当連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり情報を算定しております。中間連結会計期間 当連結会計年度 売上収益(百万円) 2,116,437 4,429,452 税引前中間(当期)利益(百万円) 155,411 354,661 - #2 主要な顧客に関する情報(IFRS)(連結)
- (4) 主要な顧客に関する情報2026/03/18 15:24
外部顧客への売上収益のうち、連結損益計算書の売上収益の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #3 地域に関する情報(IFRS)(連結)
- (3) 地域別に関する情報2026/03/18 15:24
各年度の外部顧客からの売上収益及び非流動資産の地域別内訳は、以下のとおりであります。
外部顧客からの売上収益 - #4 注記事項-その他の流動負債、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 契約負債の主な内容は、注記「26.売上収益」に記載しております。2026/03/18 15:24
- #5 注記事項-売上収益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 収益の分解2026/03/18 15:24
継続事業からの売上収益の内訳は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) - #6 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ① Webfleet Solutions資金生成単位2026/03/18 15:24
減損テストの回収可能価額は、使用価値に基づき算定しております。前連結会計年度における使用価値は、過去の経験及び外部からの情報を反映し、経営者が承認した今後の2年の事業計画を基礎としております。2ヶ年の計画後は、3年目8.9%から10年目3.0%までの低減した売上収益の成長率を設定し、11年目以降はインフレ分として10年目と同様の売上収益の成長率を継続成長率として設定しており、継続成長率等を織り込んだ将来キャッシュ・フローを当該資金生成単位の税引後の割引率9.6%により現在価値に割り引いて算定しております。
当連結会計年度における使用価値は、過去の経験及び外部からの情報を反映し、経営者が承認した翌期の事業計画を基礎としております。翌年の計画後は、3年目までは6.7%まで売上収益の成長率の上昇を見込んでおりますが、その後10年目にかけて売上収益の成長率を3.0%まで低減するよう設定しております。11年目以降はインフレ分として10年目と同様の売上収益の成長率を継続成長率として設定しており、EBITDAマージンの上昇率、継続成長率等を織り込んだ将来キャッシュ・フローを当該資金生成単位の税引後の割引率9.6%により現在価値に割り引いて算定しております。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは「最高の品質で社会に貢献」という使命のもと、ビジョンに「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」を掲げております。この使命・ビジョンに沿って、質を伴った成長を実現することで、企業と社会の双方の持続可能性を高めていくことを目指してまいります2026/03/18 15:24
(2026年通期連結業績予想 売上収益4兆5,000億円、調整後営業利益5,150億円、調整後営業利益率11.4%、親会社の所有者に帰属する当期利益3,400億円)。
■経営環境認識と対応方向性 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.業績全般2026/03/18 15:24
当連結会計年度は、変化が激しく不確実性が高まる事業環境において、事業再編・再構築やグローバルビジネスコストダウン活動を通じてビジネス体質を強化することに注力した1年でした。当連結会計年度 前連結会計年度 増減 金額 比率 億円 億円 億円 % 売上収益 44,295 44,301 △6 △0 調整後営業利益 4,937 4,833 +104 +2
事業環境については、米国の追加関税の影響が、当社グループにおける直材費や米国向け輸出タイヤに及んだほか、米国の景気減速などが業績に影響を与えました。主要市場におけるタイヤ需要は、北米では、前述の関税影響や景気減速などにより、新車用トラック・バス用タイヤ需要が大きく前連結会計年度を下回ったほか、市販用乗用車用及び小型トラック用タイヤにおいては、関税引き上げ前の廉価輸入品駆け込み需要の増加などの構造変化がありました。一方、日本及びアジア地域では、概ね堅調に推移し、欧州では、ほぼ前連結会計年度並みの需要となっております。 - #9 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結損益計算書】2026/03/18 15:24
(単位:百万円) 継続事業 売上収益 6,26 4,430,096 4,429,452 売上原価 10,14,15,17,23 2,704,093 2,722,789