建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 2～50年
機械及び装置 2～12年
(2) 無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2014/06/27 10:49

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	33百万円
機械装置及び運搬具	2 〃	1 〃

2014/06/27 10:49

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	22百万円	30百万円
機械装置及び運搬具	54 〃	31 〃

2014/06/27 10:49

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2 減価償却累計額

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	22,753	百万円	23,439	百万円
機械装置及び運搬具	46,504	〃	48,210	〃

2014/06/27 10:49

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、管理会計上の事業区分をもとに資産のグルーピングをしている。
上記製造設備については、市場環境の著しい悪化により受注が減少し早期の回復が見込まれないため、減損損失(227百万円)を特別損失に計上している。その内訳は、機械装置及び運搬具213百万円、建物及び構築物5百万円、その他8百万円である。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載を省略している。

2014/06/27 10:49

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

有形固定資産
当社及び国内連結子会社は主として定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2014/06/27 10:49