住友理工(5191)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 247億400万
- 2009年3月31日 -75.39%
- 60億7900万
- 2009年12月31日 -22.5%
- 47億1100万
- 2010年3月31日 +129.23%
- 107億9900万
- 2010年6月30日 -67.76%
- 34億8200万
- 2010年9月30日 +122.26%
- 77億3900万
- 2010年12月31日 +45.51%
- 112億6100万
- 2011年3月31日 +49.15%
- 167億9600万
- 2011年6月30日 -90.58%
- 15億8300万
- 2011年9月30日 +185.47%
- 45億1900万
- 2011年12月31日 +67.09%
- 75億5100万
- 2012年3月31日 +69.83%
- 128億2400万
- 2012年6月30日 -77.97%
- 28億2500万
- 2012年9月30日 +78.12%
- 50億3200万
- 2012年12月31日 +23.21%
- 62億
- 2013年3月31日 +48.45%
- 92億400万
- 2013年6月30日 -79.48%
- 18億8900万
- 2013年9月30日 +147.01%
- 46億6600万
- 2013年12月31日 +61.94%
- 75億5600万
- 2014年3月31日 +79.69%
- 135億7700万
- 2014年6月30日 -88.79%
- 15億2200万
- 2014年9月30日 +128.06%
- 34億7100万
- 2014年12月31日 +78.05%
- 61億8000万
- 2015年3月31日 +69.77%
- 104億9200万
個別
- 2008年3月31日
- 107億2600万
- 2009年3月31日
- -11億5400万
- 2010年3月31日
- 20億1800万
- 2011年3月31日 +22.4%
- 24億7000万
- 2012年3月31日 +6.48%
- 26億3000万
- 2013年3月31日
- -20億1600万
- 2014年3月31日
- 18億400万
- 2015年3月31日 -46.78%
- 9億6000万
- 2016年3月31日
- -16億2600万
- 2017年3月31日 -146.56%
- -40億900万
- 2018年3月31日
- -30億7100万
- 2019年3月31日
- -19億9600万
- 2020年3月31日
- 24億7600万
- 2021年3月31日
- -13億5300万
- 2022年3月31日
- 7億5600万
- 2023年3月31日 +250.26%
- 26億4800万
- 2024年3月31日 +220.13%
- 84億7700万
- 2025年3月31日 +16.06%
- 98億3800万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 取締役の基本報酬は、月例の固定報酬とし、それぞれの役位、職責、業績、在任年数等に応じて、他社水準、当社の業績、従業員給与等の水準をも考慮しながら報酬テーブルを設定し、総合的に勘案して決定するものとしています。なお、現在、取締役(社外取締役含む)の基本報酬の限度額は、2025年6月19日開催の株主総会の決議に基づき1事業年度につき総額400百万円(うち社外取締役分は1事業年度につき総額80百万円以内)としており、当該株主総会終結時点の取締役の員数は8名です。2025/06/20 13:53
業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、業績指標を反映した現金報酬である賞与としています。賞与支給総額については、各事業年度の売上高、営業利益、税引前利益、純利益等の業績指標やそれらの増減率等を総合的に勘案して算出し、その限度額を毎年株主総会で決議しています。賞与の各取締役(社外取締役を除く)への個人別の配分額は、賞与支給総額の枠内で、中長期的な観点も踏まえ、職位や責任度合い、所管部門における主要目標の達成度等を考慮して決定しています。賞与は、各事業年度において株主総会決議後、一定の時期に支給しています。
賞与支給総額を算出するための具体的な指標とその値は、環境の変化に応じて、定期的に指名・報酬委員会の答申を踏まえた見直しを行うものとしています。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- コロナ禍からの自動車生産台数の回復に加え、構造改革や生産性改善、原価低減活動が当初の想定を上回るペースで進展したことを受け、2024年5月には、2025Pの「事業利益」、「ROIC」、「ROE」の数値目標を上方修正いたしました。今後も「さらなる収益力向上と持続的成長に向けた経営基盤強化」という2025Pのテーマに向けて、事業を推進してまいります。2025/06/20 13:53
当連結会計年度における連結業績については、売上高は633,331百万円(前期比2.9%増)、事業利益は43,396百万円(前期比17.2%増)、営業利益は41,573百万円(前期比22.4%増)、税引前当期利益は38,633百万円(前期比25.4%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益は27,419百万円(前期比47.1%増)となりました。
※事業利益は、売上高から売上原価、販売費及び一般管理費を控除し、持分法による投資損益を含めて算出しております。 - #3 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- ② 【連結損益計算書】2025/06/20 13:53
(単位:百万円) その他の費用 26 △5,531 △5,579 営業利益 33,977 41,573 金融収益 25 633 735