東洋クオリティワンの建物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年3月31日
26億8738万
2009年3月31日 -4.97%
25億5391万
2009年9月30日 -3.51%
24億6429万
2010年3月31日 -2.19%
24億1036万
2011年3月31日 -6.76%
22億4746万
2012年3月31日 -6.51%
21億120万
2013年3月31日 +6.39%
22億3554万
2014年3月31日 -5.49%
21億1275万
2014年9月30日 +3.42%
21億8496万
2015年3月31日 -7.67%
20億1738万
2015年9月30日 -2.27%
19億7155万
2016年3月31日 +12.06%
22億939万
2016年9月30日 +3.75%
22億9215万
2017年3月31日 -1.86%
22億4954万
2017年9月30日 -1.38%
22億1848万
2018年3月31日 -3.09%
21億4992万
2018年9月30日 -3.38%
20億7720万
2019年3月31日 -0.16%
20億7394万
2019年9月30日 -3.04%
20億1086万
2020年3月31日 -1.67%
19億7731万
2020年9月30日 -3.27%
19億1270万
2021年3月31日 +0.26%
19億1772万
2021年9月30日 -3%
18億6025万
2022年3月31日 +0.76%
18億7443万
2022年9月30日 +2.93%
19億2934万
2023年3月31日 -2.76%
18億7611万
2023年9月30日 -2.28%
18億3325万
2024年3月31日 -2.12%
17億9431万
2024年9月30日 -2.8%
17億4400万
2025年3月31日 +17.97%
20億5735万
2025年9月30日 -65.15%
7億1697万
2026年3月31日 +31.77%
9億4477万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具及び器具備品等で、建設仮勘定の金額を含みません。
2 貸与中の土地・建物を含んでおり、下記の通り各事業所ごとに子会社、関係会社に貸与しています。
川越工場
2026/06/26 10:26
#2 会計方針に関する事項(連結)
①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/26 10:26
#3 固定資産売却益の注記(連結)
*3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
土地及び建物2,350,038千円― 千円
機械装置及び運搬具― 〃10,094 〃
2026/06/26 10:26
#4 固定資産除却損の注記(連結)
*4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物206千円3,451千円
機械装置及び運搬具6,641 〃1,996 〃
2026/06/26 10:26
#5 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は次のとおりです。
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
土地40,554 〃40,554 〃
建物689,461 〃885,228 〃
投資不動産2,077,232 〃2,043,365 〃
担保付債務は次のとおりです。
2026/06/26 10:26
#6 有形固定資産等明細表(連結)
期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 埼玉県川越市 福利厚生施設 186,139千円
2.財務諸表「注記事項(表示方法の変更)に記載のとおり、当事業年度より投資不動産に関する表示方法を
2026/06/26 10:26
#7 表示方法の変更、財務諸表(連結)
この結果、前事業年度の損益計算書において、「売上高」に計上していた341,526千円は「営業外収益」に組替えるとともに、「売上原価」に計上していた268,064千円は「営業外費用」に組替えを行っております。
また、前事業年度の貸借対照表において、有形固定資産の「建物(純額)」に計上していた1,361,302千円、「構築物(純額)」に計上していた10,863千円「土地」に計上していた993,871千円は「投資その他の資産」の「投資不動産」に2,366,038千円として組替えを行っております。
2026/06/26 10:26
#8 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「売上高」に計上していた259,132千円は「営業外収益」の「不動産賃貸料」に組替えるとともに、「売上原価」に計上していた223,447千円は「営業外費用」の「不動産賃貸費用」に組替えを行っております。
また、前連結会計年度の連結貸借対照表において、有形固定資産の「建物及び構築物(純額)」に計上していた1,111,446千円、「土地」に計上していた965,785千円は「投資その他の資産」の「投資不動産」に2,077,232千円として組替えを行っております。
2026/06/26 10:26
#9 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は、居住用賃貸住宅の取得(1,800,075千円)であり、減少は、賃貸用倉庫の売却(633,413千円)であります。
当連結会計年度の主な増加は、賃貸用資産の取得(7,656千円)であり、減少は、賃貸用建物の撤去(1,563千円)であります。
3.前連結会計年度及び当連結会計年度の期末の時価は、主たる賃貸不動産については第三者から当該年度に取得したものであり、物件の竣工時期や予定賃料収入等を踏まえた上で、取得価格としております。
2026/06/26 10:26
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/26 10:26

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