ピーエス・コンストラクション(1871)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -25億3600万
- 2009年3月31日
- 19億4600万
- 2010年3月31日 +68.86%
- 32億8600万
- 2011年3月31日 -56.57%
- 14億2700万
- 2012年3月31日 -65.8%
- 4億8800万
- 2013年3月31日 -52.25%
- 2億3300万
- 2014年3月31日 +631.33%
- 17億400万
- 2015年3月31日 +52.99%
- 26億700万
- 2016年3月31日 +10.89%
- 28億9100万
- 2017年3月31日 +27.53%
- 36億8700万
- 2018年3月31日 +47.55%
- 54億4000万
- 2019年3月31日 +60.79%
- 87億4700万
- 2020年3月31日 -44.2%
- 48億8100万
- 2021年3月31日 +72.01%
- 83億9600万
- 2022年3月31日 -21.18%
- 66億1800万
- 2023年3月31日 -13.64%
- 57億1500万
- 2024年3月31日 +36.96%
- 78億2700万
- 2025年3月31日 +57.34%
- 123億1500万
- 2026年3月31日 +5.01%
- 129億3200万
個別
- 2008年3月31日
- -29億700万
- 2009年3月31日
- 12億600万
- 2010年3月31日 +53.4%
- 18億5000万
- 2011年3月31日 +14.05%
- 21億1000万
- 2012年3月31日 -93.89%
- 1億2900万
- 2013年3月31日
- -6億8500万
- 2014年3月31日
- 4億5200万
- 2015年3月31日 +234.96%
- 15億1400万
- 2016年3月31日 +52.97%
- 23億1600万
- 2017年3月31日 +14.64%
- 26億5500万
- 2018年3月31日 +59.66%
- 42億3900万
- 2019年3月31日 +67.61%
- 71億500万
- 2020年3月31日 -51.13%
- 34億7200万
- 2021年3月31日 +101.73%
- 70億400万
- 2022年3月31日 -19.47%
- 56億4000万
- 2023年3月31日 -22.98%
- 43億4400万
- 2024年3月31日 +48.2%
- 64億3800万
- 2025年3月31日 +55.16%
- 99億8900万
- 2026年3月31日 +7.83%
- 107億7100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 13:00
【関連情報】利益 前連結会計年度 当連結会計年度 販売費及び一般管理費 △10,717 △11,822 連結財務諸表の営業利益 12,315 12,932
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 13:00
利益 前連結会計年度 当連結会計年度 販売費及び一般管理費 △10,717 △11,822 連結財務諸表の営業利益 12,315 12,932 - #3 役員報酬(連結)
- イ.業績連動報酬に係る指標及び最新事業年度における目標と実績2026/06/19 13:00
当社は、業績連動報酬(賞与、業績連動型株式報酬)の指標として、中期経営計画の主要指標である連結売上高、連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益を使用しております。各指標の選定理由・目的並びに、当事業年度である2025年度の目標値及び実績値は以下のとおりです。
(注)最新事業年度である2025年度は、上記の業績目標達成度に基づき、賞与は基本金額の120%が支給され、株式報酬は基本金額に基づき算定された基本ポイントの112%が付与されました。連結売上高 連結営業利益 親会社株主に帰属する当期純利益 指標の選定理由・目的 事業規模の維持・拡大 収益性の確保・向上 最終利益の向上株主との利害共有 評価ウェイト 30% 35% 35% 2025年度 目標値 142,000百万円 9,500百万円 6,200百万円 2025年度 実績値 149,370百万円 12,932百万円 9,328百万円 (ご参考)目標達成度 105% 136% 150% - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 中期経営計画2025の初年度となる当連結会計年度においては、製造業を中心とした企業設備投資や公共投資が堅調に推移した一方で、国際情勢の緊張の高まりに伴う影響が顕在化し始めるなど、事業環境には一定の変化が見られる状況となりました。2026/06/19 13:00
売上高については、豊富な繰越工事の進捗及び設計変更の獲得等により、中期経営計画2025の最終年度目標に迫る水準となりました。利益については、増収に加え、設計変更の獲得及び原価の改善等により増益となり、営業利益、経常利益、当期純利益のいずれも中期経営計画2025の最終年度目標を上回りました。なお、中期経営計画期間中において、今後も成長投資や基盤強化投資を計画しており、販売費及び一般管理費の増加が想定されていることから、引き続き、売上高の増加及び売上利益の確保が必要であると認識しております。
各事業についての分析・検討は以下のとおりです。