ピーエス・コンストラクション(1871)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -25億3600万
- 2009年3月31日
- 19億4600万
- 2010年3月31日 +68.86%
- 32億8600万
- 2011年3月31日 -56.57%
- 14億2700万
- 2012年3月31日 -65.8%
- 4億8800万
- 2013年3月31日 -52.25%
- 2億3300万
- 2014年3月31日 +631.33%
- 17億400万
- 2015年3月31日 +52.99%
- 26億700万
- 2016年3月31日 +10.89%
- 28億9100万
- 2017年3月31日 +27.53%
- 36億8700万
- 2018年3月31日 +47.55%
- 54億4000万
- 2019年3月31日 +60.79%
- 87億4700万
- 2020年3月31日 -44.2%
- 48億8100万
- 2021年3月31日 +72.01%
- 83億9600万
- 2022年3月31日 -21.18%
- 66億1800万
- 2023年3月31日 -13.64%
- 57億1500万
- 2024年3月31日 +36.96%
- 78億2700万
- 2025年3月31日 +57.34%
- 123億1500万
個別
- 2008年3月31日
- -29億700万
- 2009年3月31日
- 12億600万
- 2010年3月31日 +53.4%
- 18億5000万
- 2011年3月31日 +14.05%
- 21億1000万
- 2012年3月31日 -93.89%
- 1億2900万
- 2013年3月31日
- -6億8500万
- 2014年3月31日
- 4億5200万
- 2015年3月31日 +234.96%
- 15億1400万
- 2016年3月31日 +52.97%
- 23億1600万
- 2017年3月31日 +14.64%
- 26億5500万
- 2018年3月31日 +59.66%
- 42億3900万
- 2019年3月31日 +67.61%
- 71億500万
- 2020年3月31日 -51.13%
- 34億7200万
- 2021年3月31日 +101.73%
- 70億400万
- 2022年3月31日 -19.47%
- 56億4000万
- 2023年3月31日 -22.98%
- 43億4400万
- 2024年3月31日 +48.2%
- 64億3800万
- 2025年3月31日 +55.16%
- 99億8900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/20 14:01
【関連情報】利益 前連結会計年度 当連結会計年度 販売費及び一般管理費 △10,959 △10,717 連結財務諸表の営業利益 7,827 12,315
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2025/06/20 14:01
利益 前連結会計年度 当連結会計年度 販売費及び一般管理費 △10,959 △10,717 連結財務諸表の営業利益 7,827 12,315 - #3 役員報酬(連結)
- イ.業績連動報酬に係る指標及び最新事業年度における目標と実績2025/06/20 14:01
当社は、業績連動報酬(賞与、業績連動型株式報酬)の指標として、中期経営計画の主要指標である連結売上高、連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益を使用しております。各指標の選定理由・目的並びに、当事業年度である2024年度の目標値及び実績値は以下のとおりです。
(注)最新事業年度である2024年度は、上記の業績目標達成度に基づき、賞与は基本金額の150%が支給され、株式報酬は基本金額に基づき算定された基本ポイントの117%が付与されました。連結売上高 連結営業利益 親会社株主に帰属する当期純利益 指標の選定理由・目的 事業規模の維持・拡大 収益性の確保・向上 最終利益の向上株主との利害共有 評価ウェイト 30% 35% 35% 2024年度 目標値 121,000百万円 7,300百万円 4,900百万円 2024年度 実績値 135,627百万円 12,315百万円 8,217百万円 (ご参考)目標達成度 112% 168% 167% - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2025/06/20 14:01
中期経営計画2022の最終年度となる当連結会計年度は、大企業を中心とした設備投資が堅調に推移しており、市場全体が回復基調にある事業環境となりました。土木事業では、高速道路各社の大規模更新・修繕事業や東海環状自動車道路工事等のプロジェクトの進行により、受注高は土木、建築とも中計目標を大幅に上回りました。売上高についても、豊富な繰越工事が順調に進捗し、土木、建築とも中計目標を大幅に上回りました。
利益については、増収と設計変更の獲得や原価改善等により増益となり、営業利益、経常利益、当期純利益とも中計目標を上回りました。
各部門についての分析・検討は以下のとおりです。