有価証券報告書-第83期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めておりました「電子記録債権」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた6,767百万円は、「受取手形」6,210百万円、「電子記録債権」557百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「役員退職慰労金」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた10百万円は、「役員退職慰労金」0百万円、「その他」9百万円として組み替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めておりました「電子記録債権」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた6,767百万円は、「受取手形」6,210百万円、「電子記録債権」557百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「役員退職慰労金」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた10百万円は、「役員退職慰労金」0百万円、「その他」9百万円として組み替えております。