日本電気硝子(5214)の全事業営業利益の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年9月30日
- 729億6000万
- 2011年9月30日 -34.82%
- 475億5600万
- 2012年9月30日 -64.68%
- 167億9700万
- 2013年9月30日 -37.92%
- 104億2700万
- 2014年9月30日 -60.91%
- 40億7600万
- 2015年6月30日 +127.09%
- 92億5600万
- 2016年6月30日 -5.9%
- 87億1000万
- 2017年6月30日 +86.75%
- 162億6600万
- 2018年6月30日 -13.69%
- 140億3900万
- 2019年6月30日 -33.81%
- 92億9200万
- 2020年6月30日 -16.41%
- 77億6700万
- 2021年6月30日 +97.4%
- 153億3200万
- 2022年6月30日 +24.95%
- 191億5700万
- 2023年6月30日
- -57億4200万
- 2024年6月30日
- 28億7500万
- 2025年6月30日 +479.76%
- 166億6800万
- 2026年6月30日 -31.77%
- 113億7300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は1,391億78百万円(前年同四半期連結累計期間比19.4%減)となりました。2023/08/10 9:06
損益面においては、原燃料価格の高騰等によりコストが上昇する中、需要の減少に伴い、製品価格の改定やサーチャージによるコスト回収が想定を下回りました。また、FPD用ガラスやガラスファイバを中心に稼働率低下による原価高等も大きく影響し、57億42百万円の営業損失(前年同四半期連結累計期間は191億57百万円の営業利益)を計上しました。海外子会社の借入に係る債権債務の評価替えによる為替差益等の営業外収益がありましたが、営業損失を補うには至らず、30億66百万円の経常損失(前年同四半期連結累計期間は297億34百万円の経常利益)を計上しました。また、特別損益については、受取保険金や特別修繕引当金戻入額等を特別利益に計上する一方、ディスプレイ事業の構造改善費用等を特別損失に計上しました。これらにより、157億11百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失(前年同四半期連結累計期間は244億17百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)を計上しました。
なお、当社グループ(当社及び連結子会社)のセグメントは、ガラス事業単一です。