日本電気硝子（5214）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1008億8200万
- 2009年3月31日 -24.25%
- 764億1600万
- 2009年12月31日 -18.1%
- 625億8700万
- 2010年3月31日 +57.26%
- 984億2600万
- 2010年6月30日 -58.35%
- 409億9600万
- 2010年9月30日 +77.97%
- 729億6000万
- 2010年12月31日 +35.14%
- 985億9700万
- 2011年3月31日 +19.14%
- 1174億7100万
- 2011年6月30日 -76.16%
- 280億300万
- 2011年9月30日 +69.82%
- 475億5600万
- 2011年12月31日 +24.32%
- 591億2200万
- 2012年3月31日 +4.26%
- 616億3800万
- 2012年6月30日 -87.36%
- 77億9400万
- 2012年9月30日 +115.51%
- 167億9700万
- 2012年12月31日 +30.61%
- 219億3800万
- 2013年3月31日 +13.81%
- 249億6700万
- 2013年6月30日 -86.55%
- 33億5900万
- 2013年9月30日 +210.42%
- 104億2700万
- 2013年12月31日 +54.54%
- 161億1400万
- 2014年3月31日 +0.35%
- 161億7000万
- 2014年6月30日 -92.37%
- 12億3400万
- 2014年9月30日 +230.31%
- 40億7600万
- 2014年12月31日 +28.14%
- 52億2300万
- 2015年3月31日 -12.04%
- 45億9400万
- 2015年6月30日 +101.48%
- 92億5600万
- 2015年9月30日 +69.92%
- 157億2800万
- 2015年12月31日 +40.09%
- 220億3400万
- 2016年3月31日 -76.5%
- 51億7900万
- 2016年6月30日 +68.18%
- 87億1000万
- 2016年9月30日 +62.26%
- 141億3300万
- 2016年12月31日 +38.48%
- 195億7100万
- 2017年3月31日 -59.56%
- 79億1500万
- 2017年6月30日 +105.51%
- 162億6600万
- 2017年9月30日 +51.48%
- 246億3900万
- 2017年12月31日 +30.69%
- 322億100万
- 2018年3月31日 -77.76%
- 71億6200万
- 2018年6月30日 +96.02%
- 140億3900万
- 2018年9月30日 +37.51%
- 193億500万
- 2018年12月31日 +28.8%
- 248億6500万
- 2019年3月31日 -80.1%
- 49億4700万
- 2019年6月30日 +87.83%
- 92億9200万
- 2019年9月30日 +35.47%
- 125億8800万
- 2019年12月31日 +26.6%
- 159億3700万
- 2020年3月31日 -74.88%
- 40億400万
- 2020年6月30日 +93.98%
- 77億6700万
- 2020年9月30日 +59.33%
- 123億7500万
- 2020年12月31日 +42.71%
- 176億6000万
- 2021年3月31日 -60.76%
- 69億2900万
- 2021年6月30日 +121.27%
- 153億3200万
- 2021年9月30日 +61.42%
- 247億4900万
- 2021年12月31日 +32.45%
- 327億7900万
- 2022年3月31日 -67.92%
- 105億1500万
- 2022年6月30日 +82.19%
- 191億5700万
- 2022年9月30日 +21.39%
- 232億5400万
- 2022年12月31日 +12.6%
- 261億8400万
- 2023年3月31日
- -19億4100万
- 2023年6月30日 -195.83%
- -57億4200万
- 2023年9月30日 -14%
- -65億4600万
- 2023年12月31日 -59.18%
- -104億2000万
- 2024年3月31日
- 7億6500万
- 2024年6月30日 +275.82%
- 28億7500万
- 2024年9月30日 +60.45%
- 46億1300万
- 2024年12月31日 +32.67%
- 61億2000万
- 2025年3月31日 +29.04%
- 78億9700万
- 2025年6月30日 +111.07%
- 166億6800万
- 2025年9月30日 +45.89%
- 243億1700万
- 2025年12月31日 +40.36%
- 341億3100万
個別
- 2008年3月31日
- 925億9200万
- 2009年3月31日 -28.13%
- 665億4800万
- 2010年3月31日 +44.77%
- 963億3900万
- 2011年3月31日 +2.2%
- 984億6100万
- 2012年3月31日 -52.62%
- 466億4800万
- 2013年3月31日 -72.67%
- 127億4900万
- 2014年3月31日 -99.11%
- 1億1400万
- 2014年12月31日
- -48億1100万
- 2015年12月31日
- 10億2000万
- 2016年12月31日
- -9億1400万
- 2017年12月31日
- 28億6800万
- 2018年12月31日 +79.39%
- 51億4500万
- 2019年12月31日
- -32億7300万
- 2020年12月31日
- 53億2600万
- 2021年12月31日 +378.88%
- 255億500万
- 2022年12月31日 -75.54%
- 62億3800万
- 2023年12月31日
- -121億4000万
- 2024年12月31日
- 28億7400万
- 2025年12月31日 +863.22%
- 276億8300万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- b.業績連動報酬等の業績指標の内容及び業績連動報酬等の額又は数の算定方法の決定に関する方針2025/03/31 9:29
業績連動報酬等は、社外取締役を除く取締役に対する賞与として、株主総会で決議された総額の範囲内で、連結営業利益をその指標とし、経済情勢、事業状況、実施施策の状況、個々の評価等を踏まえ、決定するものとします。
c.非金銭報酬等の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む。) - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2)目標とする経営指標2025/03/31 9:29
将来に亘る事業の存続と発展を期するためには、継続的な研究開発と成長投資並びにこれらの活動を支える売上と利益が不可欠であると考えています。また、企業価値を高めるためには、効率的な事業運営や資本の効率的な活用が重要になります。このため、当社グループでは、売上高、営業利益、営業利益率、ROE(自己資本利益率)を重要な経営指標と位置付け、中期経営計画において目標値を設定しています。
(3)経営環境、中長期的な会社の経営戦略、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- これらにより、売上高は2,992億37百万円(前連結会計年度比6.9%増)となりました。2025/03/31 9:29
損益面では、販売価格の引き上げや半導体向け製品の好調な販売が営業利益に寄与しました。コスト面では、原材料及びエネルギーの価格や物流費用が高止まりしましたが、ディスプレイ事業での製造原価低減に加え、前連結会計年度に計上した一部原材料に係る評価損の影響がなくなったことなどから、61億20百万円の営業利益(前連結会計年度:営業損失104億20百万円)を計上しました。この結果、売上高営業利益率は2.0%と前連結会計年度と比べ、5.7ポイント上がりました。
営業外収益においては、海外子会社の借入に係る債権債務の評価替えによる為替差益等が経常利益を押し上げ、124億17百万円の経常利益(前連結会計年度:経常損失94億80百万円)を計上しました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
